刑事証拠法
2022年02月22日
2012年09月09日
【これは最高裁判所第2小法廷平成24年9月7日判決の弁護側口頭弁論の記録である。】
近代証拠法の父ジョン・ヘンリー・ウィグモアはこう言っています。
「[前科]が排斥されるのは、それによって感受されるべき証拠価値がないからなのではなく、それが過大に受け取られるからなのである。裁判官であれ陪審であれ、裁判機関は、その自然かつ不可避的な傾向として、呈示された悪辣な犯罪の記録を過大に評価して、それが現在の起訴事実を証明する効果を必要以上に強く認めてしまうか、あるいは現在の起訴事実について有罪かどうかにかかわらず処罰することを正当化する証拠として受け取ってしまうのである」[1]。
20世紀のはじめに有名な誤判の研究を発表したエドウィン・ボーチャード教授は、多くの誤判事例において、被告人の前科が裁判で許容され陪審に示されたことが「致命的であった」と指摘しています[2]。ベンジャミン・カードーゾ判事も前科というものは「無実の被告人にとっての災厄である」と述べています[3]。
現代のアメリカで最も頻繁にその著作が引用される証拠法研究者であり、『訴追対象外非行の証拠』(Uncharged Misconduct Evidence)というタイトルの大著[4]を出版しているエドワード・イムウィンケルリード教授は、陪審裁判の法社会学的研究成果を振り返って、こう述べています。
「現在までのすべての研究は、刑事被告人の訴追対象外の犯罪の証拠が検察官の兵器庫のなかで最も破壊力のある武器であることを証明している。訴追対象となっていない非行の証拠によって、被告人は極悪人として描かれ、陪審は有罪評決に導かれるのである」[5]。
ここで研究者や裁判官が指摘している危険性は、訴追の対象となっていない犯罪や非行が、誤って違法に証拠となってしまった場合のみを指しているのではありません。むしろコモンローが伝統的に認める例外に該当するとして、前科や前歴が適法に採用された場合のことを指摘しているのです。すなわち、被告人の前科や前歴というものは、如何なる場合においても、事実認定者のなかに被告人に対する敵意や反感、予断、偏見を生み出すものであり、彼らをして事件の証拠によってではなく、被告人の悪性格や行動傾向によって誤った有罪判決を下させる危険性を常に持っているものなのです。
したがって、前科や前歴が例外的に訴因を証明する証拠として採用される場合というのは、前科・前歴という性格証拠の持つ恐ろしい危険性――冤罪の危険性――を無視できるほどに、その証拠価値が高度な場合に限られなければなりません。
本件で、私の依頼人OK氏は、木造アパートの1室に侵入して、そこにあった石油ストーブの灯油を室内に撒いて火をつけて放火したという現住建造物等放火の罪で起訴されました。彼はこの罪を一貫して否定しています。しかし、彼にはおよそ20年前に11件の放火を犯したという前科があります。そのうちの10件は侵入した室内に灯油を撒いて火をつけたものです。そしてその10件のうちの7件では室内にあった灯油を利用したものです。
本件においてわれわれが直面しているのは、このO氏の11件の放火の前科を、彼に対する現在の訴因である放火事件の有罪を証明する証拠として採用して良いかという問題です。
「11件もの放火を犯した被告人、しかも起訴状と同じように室内にあった灯油を部屋に撒いて火をつけた事件を7回もやった被告人だから、今回もやったに違いない」――われわれはこのようなロジックでO氏を有罪とすることはできません。それこそ、まさに許されない「性格証拠」としての前科の利用にほかならないからです。しかしまた、この11件の前科を証拠として採用すれば、裁判官や裁判員は――意識するとしないとにかかわらず――このロジックにとらわれる危険性にさらされることになります。O氏の11件の放火の前科を証拠として採用するためには、この危険性を乗り越えて余りあるほどの証拠価値がそこになければなりません。
原判決は、O氏の前科は「犯人の同一性を立証する証拠として関連性がある」と言っています。すなわち、彼の前科は本件の犯人を識別する証拠として、性格証拠の危険性を乗り越えるほどの高い証拠価値があるというのです。本当にそう言えるでしょうか。原判決の説明を見ていくことにしましょう。
原判決は、まず、O氏の前科と本件との間には放火の手段方法の点で「特徴的な類似性」があると言っています。
「前刑放火の大半(10件)と本件放火は、侵入した居室内において灯油を散布して行われるという、その犯行の手段方法に類似性が認められる。そのような手段方法で放火をすることは、住宅への放火という類型の一部分に限定される上、前刑放火においては、そのような手段方法が繰り返され、その行動傾向が固着化していると認められ、それらが、本件放火との間の犯行の手段方法についての類似性をより特徴的なものにしているということができる」(原判決5~6頁)。
まず、居室内に灯油を撒いて火をつけるというタイプの放火は決して珍しいものではありません。上告趣意書の中に幾つかの実証的研究を引用しましたが、そのうちの一つ上野厚氏の研究によれば、油類を使用した放火は15%あり、その64%は「現場又は現場付近にあった」油類が利用されています[6]。長年にわたって刑事裁判に携わってきた元東京高裁部総括判事である門野博教授は、原判決の評釈をした論文の中で「このような態様の放火はほかにも見受けられるむしろありふれた態様というべきではないだろうか」と述べておられます[7]。
原判決が言うように「居室内に灯油を撒く」という犯行形態は確かに「住宅への放火という類型の一部分に限定される」でしょう。しかし、犯人を識別できるような際立った特徴ということはとうてい不可能です。
ところで、原判決は「居室内に灯油を撒く」ということで限定されるだけではなく、その「行動傾向が固着化している」ことがその類似性を「特徴的なものにしている」という説明を付け加えています。これはどういうことでしょうか。
「行動傾向が固着化している」というのは、言い換えれば、そのよう行為が常習化しているというのでしょう。つまり、原判決は、「被告人は居室内に灯油を撒いて火をつけることを常習的に行なっているので、今回も居室内に灯油を撒いて火を放った可能性が高い」と言っているのです。これはまさに、コモンローが禁止し、また、わが国の大審院以来の判例が禁止した「性格証拠」の論理そのものです。つまり、原判決は、性格証拠禁止の例外である「犯人の同一性」のために前科を利用していると言いながら、実際には前科を性格証拠として利用しているのです。
次に、原判決は「犯行に至る契機」の点でも類似性があると述べています。
「前刑放火のいずれもが、窃盗を試みて欲するような金品が得られなかったことに対する腹立ちを解消することを主な動機としており、そのうっぷん晴らしのために他人の住宅への放火を繰り返すという、窃盗から放火の犯行に至る契機の点で、前刑放火における行動傾向が固着化していると認められる。他方、本件放火と接着した時間帯に、被告人がその犯行場所に侵入して窃盗を行ったことについては争いがなく、同窃盗の被害品は500円硬貨2枚とカップ麺1個にとどまっており、被告人を満足させるものであったとは伺われないことからして、その腹いせに被告人が本件放火に及んだ可能性が考えられる。そうすると、前刑放火と本件放火とは、窃盗から放火の犯行に至る契機の点においても、類似性があると認められる。そして、この点に関する前刑放火の行動傾向が固着化していることが、その類似性をより特徴的なものにしているということができる」(同前6頁)。
この原判決の説示は、先に指摘した「手段方法の類似性」よりもさらに大きな問題をはらんでいます。それは、本件放火の動機を充分な金品が得られなかったことに対する「うっぷん晴らし」と決めつけていることです。部屋に侵入して500円硬貨2枚を盗ってカップ麺を食べたことをOさんは認めています。しかし、彼は火を点けたことはないと言っているのです。窃盗と放火が同一人物によって行われたことを示す証拠は何も発見されていません。どうして本件放火が「うっぷん晴らし」であると言えるのでしょうか。
門野博教授はこの点を次のように批判しています。
「今回の放火は他の客観的事実によって被告人の犯行であると確定的に証明されているものではない。ということは、今回の犯行が犯人によってどのような動機によって、どのような契機で行われたのかも解明されていないということである。したがって、前刑の放火の動機や犯行にいたる契機が立証されたからといって、今回の放火の動機、契機と比較対照することはできない。被告人による犯行であることが立証されて、はじめて、共に『窃盗の成果に対する不満のうっぷん晴らし』によって行われたと推認することが可能となる(本判決は、結論を先取りしているといわなければならない。もし、被告人の犯行でないとしたら、その者が窃盗目的で侵入したとか、『窃盗の成果に対するうっぷん晴らし』によって放火したとは、たやすく推認できないはずである。)ここでは、過去の犯行について認められる各犯行の契機の総合によって推認できる被告人の性格(傾向)を基にして、今回の犯行もそのような性格(傾向)を有する被告人が行ったのではないかと推認できるに過ぎないのであって、それはまさに『悪性格の立証』そのものであるように見える」[8]。
原判決はここでもO氏の「行動傾向が固着化している」ことを指摘しています。要するに、「被告人はこれまで何度も窃盗の成果があがらないことのうっぷん晴らしのために放火している。また、今度もそうしたに違いない」というロジックのために前科を使っているのです。原審裁判官は、悪性格立証を受け入れているつもりなど全くなく、「犯人の同一性」のために前科を使っていると思っているのでしょう。しかし、実際には、前科による悪性格立証のロジックに嵌っているのです。被告人の前科のもたらす予断・偏見のとりこになってしまったのです。
ところで、検察官は、私が上告趣意書で引用した放火の実証的研究に関する論文を利用して、次のような論理を展開しています。
屋内放火は全体の56.9%、油類の使用が15.8%、被害者と無関係な者の犯行が44.5%。これらを掛け合わせると確率論的には4.0%である、と。そして、さらに、窃盗と関連あるものの割合である2.1%を掛け合わせると0.84%であるから、これは極めて稀なケースである、と。
しかし、この論理が通用しないことは統計学の初歩を学んだ人には明白なことです。統計上の各条件が完全な独立変数であること、すなわち各条件の間の相関係数が0であることが証明されない限り、検察官が展開する掛け算による確率論は無意味です。それは実態とかけ離れたものとなります。わかりやすいように例を上げて説明します。
目撃証人が「犯人は50歳代の男性で、身長は170センチ、体重は80キロくらい、口ひげとあごひげを生やし、白髪頭だった」と言ったとします。
50歳代は全人口の10分の1
身長170センチの人は150人に1人
男性は全人口の2分の1
体重80キロの人は300人に1人
口ひげとあごひげを生やした人は15,000人に1人
白髪は3500人に1人
だとします。
そうすると、この特徴を持った人は1575億人に1人だということになります。この目撃証言はDNA型鑑定以上の証拠価値を持つ識別証拠だということになります。そんな馬鹿なことはありません。
話をもとに戻しましょう。
原判決は、犯人の同一性を認定するために前科を許容する条件としては「前刑放火と本件放火との間に犯行に至る契機、犯行の手段方法において特徴的な類似性が認められれば足りるというべきである」と言っています(原判決8頁)。しかし、この「特徴的な類似性」という基準は緩やかにすぎます。「特徴的な類似性」という程度では、原判決自身が誤りを犯したように、――「これまで繰り返しやってきたのだから、またやったに違いない」という性格証拠として利用されてしまう危険性が余りにも大きいのです。しかも、本人たちはその危険を回避できたと思い込んでいるだけに余計に危ないと言えます。
確かに、原判決が言うように、住宅への放火という類型のうち、侵入した居室内で放火を行うことは「ある程度限定される」(同前7頁)でしょう。居室内で灯油を散布して放火することは「より一層限定される」(同前)でしょう。しかし、そのような放火犯は――限定されるとしても――少なからず存在するのです。
原判決が言う「特徴的な類似性」という考え方は例えば血液型に似ています。B型の血液型の人物は限定されるでしょう。したがって、血液型鑑定には犯人識別のための証拠価値があるから、許容されると言えるでしょう。しかし、前科は決して血液型と同じようには扱えないのです。血液型というのは客観的な属性であり、その客観的な価値以上に過大評価されることはありません。被告人はB型だから罪を犯しやすいなどと考える人はいません。しかし、前科は客観的で合理的な評価をすることが非常に困難な証拠です。ウィグモアが指摘したように、裁判官であれ陪審であれ、事実認定者は悪辣な犯罪の記録に強く印象づけられてしまい、知らず知らずのうちに過大な評価をしてしまうのです。許されない「悪性格証拠」の罠に落ちてしまうのです。「被告人には今回の訴因と類似した特徴的な前科がある。だから、また、今度もやったに違いない」。そのような心証形成――予断、偏見――の危険がそこに分かちがたく伴うのです。
前科を犯人識別証拠として許容するためには、この危険から自由なものでなければなりません。前科を証拠として許容するためには、性格証拠として利用される危険性を実質的に凌駕するほどに多大な犯人識別証拠としての証拠価値が認められなければなりません。原判決が採用した許容性の基準は緩やかすぎます。
それではわれわれはどのような基準によるべきでしょうか。性格証拠として利用される危険性を凌駕するほどに、高度の犯人識別証拠としての証拠価値が認められるためには前科はどのようなものでなければならないでしょうか。現在世界で最も良く読まれている証拠法の教科書であるマコーミックの教科書にはこう書かれています。
「それは、その方法がほとんど同一(nearly identical)であるため正にそれは被告人の手仕事(handiwork)であると識別できる(earmark)ような、被告人の犯した別の罪を証明する場合である。殺人、強盗やレイプというような同種の犯罪が繰り返されたというだけでは全く足りない。その犯罪のパターンや特徴が、とても異常で際立ったものであるため、署名(signature)にも等しいものでなければならない」[9]。
日本の裁判官である伊藤雅人判事は、このマコーミックと同様の考えを別の表現で述べています。
「注意しなければならないのは、単に犯罪の内容や手口が類似しているというだけで類似事実による立証を許してよいわけではないということである。メルクマールは、被告人が過去に類似の犯罪を犯したという事実自体から、被告人が今回起訴された犯罪の犯人であることを、直接(すなわち悪性格という中間項を介在させることなく)推認できるかどうか、である。そのためには、犯罪の内容や手口が類似しているというだけでは足りず、その内容や手口が犯人に特有のものといえる程度に特殊なものであることを要するであろう」[10]。
マコーミックの表現によれば「犯人の署名と言えるぐらいに異常で際立った特徴がある場合」、伊藤判事の表現によれば「悪性格という中間項を介在させることなく直接犯人と推認できるほどに、その内容や手口が特殊な場合」にはじめて、前科は――性格証拠としてではなく――犯人識別証拠として利用されうるのです。本件で問題になったO氏の11件の放火には、このような際立った特徴はありません。部屋に侵入してその場にあった灯油を撒いて火をつける人はほかにもたくさんいるのです。この手口は彼の署名とは言えません。その犯行から犯人は彼だと直接認定することなどできません。O氏の11件の前科を、今回起訴された事件の犯人が彼であることを認定する証拠として利用することは許されないのです。
原判決は破棄されなければなりません。
長官並びに最高裁判事の皆さん、
大正7年、1918年、いまから94年まえに、大審院は前科による公訴事実の認定は許されないという原則を宣言しました。これはコモンローの性格証拠禁止の法理を採用したものです。爾来、わが国の最終審裁判所は折にふれてこの原則を確認し、また、例外的に前科が証拠となりうる幾つかの場合を示してきました。大審院や最高裁は例外についてもコモンローのルールに沿う判断をしてきました。
いまわれわれが直面しているのは、性格証拠禁止の例外の一つである「犯人識別証拠」としての前科の許容性という問題です。これまでと同じように、われわれは、ここでも人類共通の資産ともいうべきコモンローの法則を充分に参照して厳格で明確なルールを呈示すべきです。決して、性格証拠禁止の法理に風穴をあけるようなことをしてはなりません。
われわれには、性格証拠禁止のルールを守りかつそれを強化すべき理由があります。それは裁判員制度です。裁判員裁判は、刑事裁判の事実認定に市民の健全な社会常識を反映させることを目的としています。そして事実認定は証拠に基づくものでなければなりません。決して、予断や偏見や思い込みによって有罪を認定するようなことがあってはなりません。市民による判断が適正に行われるためにあるのが証拠法です。裁判官が法律の専門家として証拠の選別を適正に行うことが、市民の常識に基づく証拠の評価や事実認定の前提でなければなりません。
ウィグモアが指摘したように、市民であれ裁判官であれ、人間は被告人の前科の証拠価値を過大に評価し、悪辣な犯罪の記録に惑わされがちです。ですから、その危険を知っている裁判官は、このような証拠を厳格に規制しなければならないのです。われわれは産声を上げた新たな市民参加の司法制度を、全世界の人々から信頼される立派なものに育てて行かなければなりません。前科のある被告人はたとえ証拠が薄くても、似たような前科があれば容易に有罪になってしまう。そうした冤罪を生み出すような危ない制度にしてはなりません。
ありがとうございました。
注
[1] 1Wigmore on Evidence (3d ed 1940),§194.
[2] Edwin M. Borchard, Convicting the Innocence (1932), at 369-370.
[3] People v. Zackowitz, 254 N.Y. 192 (1930), at 198.
[4] Edward J. Imwinkelreid, Uncharged Misconduct Evidence, 2 vols (West, 2009).
[5] Edward J. Imwinkelreid, “Uncharged Misconduct”, 12 Litigation 25 (1985-1986), at 25.
[6]上野厚『都市型放火犯罪――放火犯罪心理分析入門』(立花書房1998)、24、29-30頁。
[7] 門野博「同種前科による公訴事実の立証を許さなかった原審の措置が違法とされた事例」刑事法ジャーナル31−83(2011)、88~89頁。
[8] 門野・前注、88~89頁。
[9] McCormick, On Evidence, 6th ed (Thomson/West, 2006), 315.
[10] 伊藤雅人「類似事実による立証について」『植村立郎判事退官記念論文集(第1巻)』(立花書房2011)、372頁。
近代証拠法の父ジョン・ヘンリー・ウィグモアはこう言っています。
「[前科]が排斥されるのは、それによって感受されるべき証拠価値がないからなのではなく、それが過大に受け取られるからなのである。裁判官であれ陪審であれ、裁判機関は、その自然かつ不可避的な傾向として、呈示された悪辣な犯罪の記録を過大に評価して、それが現在の起訴事実を証明する効果を必要以上に強く認めてしまうか、あるいは現在の起訴事実について有罪かどうかにかかわらず処罰することを正当化する証拠として受け取ってしまうのである」[1]。
20世紀のはじめに有名な誤判の研究を発表したエドウィン・ボーチャード教授は、多くの誤判事例において、被告人の前科が裁判で許容され陪審に示されたことが「致命的であった」と指摘しています[2]。ベンジャミン・カードーゾ判事も前科というものは「無実の被告人にとっての災厄である」と述べています[3]。
現代のアメリカで最も頻繁にその著作が引用される証拠法研究者であり、『訴追対象外非行の証拠』(Uncharged Misconduct Evidence)というタイトルの大著[4]を出版しているエドワード・イムウィンケルリード教授は、陪審裁判の法社会学的研究成果を振り返って、こう述べています。
「現在までのすべての研究は、刑事被告人の訴追対象外の犯罪の証拠が検察官の兵器庫のなかで最も破壊力のある武器であることを証明している。訴追対象となっていない非行の証拠によって、被告人は極悪人として描かれ、陪審は有罪評決に導かれるのである」[5]。
ここで研究者や裁判官が指摘している危険性は、訴追の対象となっていない犯罪や非行が、誤って違法に証拠となってしまった場合のみを指しているのではありません。むしろコモンローが伝統的に認める例外に該当するとして、前科や前歴が適法に採用された場合のことを指摘しているのです。すなわち、被告人の前科や前歴というものは、如何なる場合においても、事実認定者のなかに被告人に対する敵意や反感、予断、偏見を生み出すものであり、彼らをして事件の証拠によってではなく、被告人の悪性格や行動傾向によって誤った有罪判決を下させる危険性を常に持っているものなのです。
したがって、前科や前歴が例外的に訴因を証明する証拠として採用される場合というのは、前科・前歴という性格証拠の持つ恐ろしい危険性――冤罪の危険性――を無視できるほどに、その証拠価値が高度な場合に限られなければなりません。
本件で、私の依頼人OK氏は、木造アパートの1室に侵入して、そこにあった石油ストーブの灯油を室内に撒いて火をつけて放火したという現住建造物等放火の罪で起訴されました。彼はこの罪を一貫して否定しています。しかし、彼にはおよそ20年前に11件の放火を犯したという前科があります。そのうちの10件は侵入した室内に灯油を撒いて火をつけたものです。そしてその10件のうちの7件では室内にあった灯油を利用したものです。
本件においてわれわれが直面しているのは、このO氏の11件の放火の前科を、彼に対する現在の訴因である放火事件の有罪を証明する証拠として採用して良いかという問題です。
「11件もの放火を犯した被告人、しかも起訴状と同じように室内にあった灯油を部屋に撒いて火をつけた事件を7回もやった被告人だから、今回もやったに違いない」――われわれはこのようなロジックでO氏を有罪とすることはできません。それこそ、まさに許されない「性格証拠」としての前科の利用にほかならないからです。しかしまた、この11件の前科を証拠として採用すれば、裁判官や裁判員は――意識するとしないとにかかわらず――このロジックにとらわれる危険性にさらされることになります。O氏の11件の放火の前科を証拠として採用するためには、この危険性を乗り越えて余りあるほどの証拠価値がそこになければなりません。
原判決は、O氏の前科は「犯人の同一性を立証する証拠として関連性がある」と言っています。すなわち、彼の前科は本件の犯人を識別する証拠として、性格証拠の危険性を乗り越えるほどの高い証拠価値があるというのです。本当にそう言えるでしょうか。原判決の説明を見ていくことにしましょう。
原判決は、まず、O氏の前科と本件との間には放火の手段方法の点で「特徴的な類似性」があると言っています。
「前刑放火の大半(10件)と本件放火は、侵入した居室内において灯油を散布して行われるという、その犯行の手段方法に類似性が認められる。そのような手段方法で放火をすることは、住宅への放火という類型の一部分に限定される上、前刑放火においては、そのような手段方法が繰り返され、その行動傾向が固着化していると認められ、それらが、本件放火との間の犯行の手段方法についての類似性をより特徴的なものにしているということができる」(原判決5~6頁)。
まず、居室内に灯油を撒いて火をつけるというタイプの放火は決して珍しいものではありません。上告趣意書の中に幾つかの実証的研究を引用しましたが、そのうちの一つ上野厚氏の研究によれば、油類を使用した放火は15%あり、その64%は「現場又は現場付近にあった」油類が利用されています[6]。長年にわたって刑事裁判に携わってきた元東京高裁部総括判事である門野博教授は、原判決の評釈をした論文の中で「このような態様の放火はほかにも見受けられるむしろありふれた態様というべきではないだろうか」と述べておられます[7]。
原判決が言うように「居室内に灯油を撒く」という犯行形態は確かに「住宅への放火という類型の一部分に限定される」でしょう。しかし、犯人を識別できるような際立った特徴ということはとうてい不可能です。
ところで、原判決は「居室内に灯油を撒く」ということで限定されるだけではなく、その「行動傾向が固着化している」ことがその類似性を「特徴的なものにしている」という説明を付け加えています。これはどういうことでしょうか。
「行動傾向が固着化している」というのは、言い換えれば、そのよう行為が常習化しているというのでしょう。つまり、原判決は、「被告人は居室内に灯油を撒いて火をつけることを常習的に行なっているので、今回も居室内に灯油を撒いて火を放った可能性が高い」と言っているのです。これはまさに、コモンローが禁止し、また、わが国の大審院以来の判例が禁止した「性格証拠」の論理そのものです。つまり、原判決は、性格証拠禁止の例外である「犯人の同一性」のために前科を利用していると言いながら、実際には前科を性格証拠として利用しているのです。
次に、原判決は「犯行に至る契機」の点でも類似性があると述べています。
「前刑放火のいずれもが、窃盗を試みて欲するような金品が得られなかったことに対する腹立ちを解消することを主な動機としており、そのうっぷん晴らしのために他人の住宅への放火を繰り返すという、窃盗から放火の犯行に至る契機の点で、前刑放火における行動傾向が固着化していると認められる。他方、本件放火と接着した時間帯に、被告人がその犯行場所に侵入して窃盗を行ったことについては争いがなく、同窃盗の被害品は500円硬貨2枚とカップ麺1個にとどまっており、被告人を満足させるものであったとは伺われないことからして、その腹いせに被告人が本件放火に及んだ可能性が考えられる。そうすると、前刑放火と本件放火とは、窃盗から放火の犯行に至る契機の点においても、類似性があると認められる。そして、この点に関する前刑放火の行動傾向が固着化していることが、その類似性をより特徴的なものにしているということができる」(同前6頁)。
この原判決の説示は、先に指摘した「手段方法の類似性」よりもさらに大きな問題をはらんでいます。それは、本件放火の動機を充分な金品が得られなかったことに対する「うっぷん晴らし」と決めつけていることです。部屋に侵入して500円硬貨2枚を盗ってカップ麺を食べたことをOさんは認めています。しかし、彼は火を点けたことはないと言っているのです。窃盗と放火が同一人物によって行われたことを示す証拠は何も発見されていません。どうして本件放火が「うっぷん晴らし」であると言えるのでしょうか。
門野博教授はこの点を次のように批判しています。
「今回の放火は他の客観的事実によって被告人の犯行であると確定的に証明されているものではない。ということは、今回の犯行が犯人によってどのような動機によって、どのような契機で行われたのかも解明されていないということである。したがって、前刑の放火の動機や犯行にいたる契機が立証されたからといって、今回の放火の動機、契機と比較対照することはできない。被告人による犯行であることが立証されて、はじめて、共に『窃盗の成果に対する不満のうっぷん晴らし』によって行われたと推認することが可能となる(本判決は、結論を先取りしているといわなければならない。もし、被告人の犯行でないとしたら、その者が窃盗目的で侵入したとか、『窃盗の成果に対するうっぷん晴らし』によって放火したとは、たやすく推認できないはずである。)ここでは、過去の犯行について認められる各犯行の契機の総合によって推認できる被告人の性格(傾向)を基にして、今回の犯行もそのような性格(傾向)を有する被告人が行ったのではないかと推認できるに過ぎないのであって、それはまさに『悪性格の立証』そのものであるように見える」[8]。
原判決はここでもO氏の「行動傾向が固着化している」ことを指摘しています。要するに、「被告人はこれまで何度も窃盗の成果があがらないことのうっぷん晴らしのために放火している。また、今度もそうしたに違いない」というロジックのために前科を使っているのです。原審裁判官は、悪性格立証を受け入れているつもりなど全くなく、「犯人の同一性」のために前科を使っていると思っているのでしょう。しかし、実際には、前科による悪性格立証のロジックに嵌っているのです。被告人の前科のもたらす予断・偏見のとりこになってしまったのです。
ところで、検察官は、私が上告趣意書で引用した放火の実証的研究に関する論文を利用して、次のような論理を展開しています。
屋内放火は全体の56.9%、油類の使用が15.8%、被害者と無関係な者の犯行が44.5%。これらを掛け合わせると確率論的には4.0%である、と。そして、さらに、窃盗と関連あるものの割合である2.1%を掛け合わせると0.84%であるから、これは極めて稀なケースである、と。
しかし、この論理が通用しないことは統計学の初歩を学んだ人には明白なことです。統計上の各条件が完全な独立変数であること、すなわち各条件の間の相関係数が0であることが証明されない限り、検察官が展開する掛け算による確率論は無意味です。それは実態とかけ離れたものとなります。わかりやすいように例を上げて説明します。
目撃証人が「犯人は50歳代の男性で、身長は170センチ、体重は80キロくらい、口ひげとあごひげを生やし、白髪頭だった」と言ったとします。
50歳代は全人口の10分の1
身長170センチの人は150人に1人
男性は全人口の2分の1
体重80キロの人は300人に1人
口ひげとあごひげを生やした人は15,000人に1人
白髪は3500人に1人
だとします。
そうすると、この特徴を持った人は1575億人に1人だということになります。この目撃証言はDNA型鑑定以上の証拠価値を持つ識別証拠だということになります。そんな馬鹿なことはありません。
話をもとに戻しましょう。
原判決は、犯人の同一性を認定するために前科を許容する条件としては「前刑放火と本件放火との間に犯行に至る契機、犯行の手段方法において特徴的な類似性が認められれば足りるというべきである」と言っています(原判決8頁)。しかし、この「特徴的な類似性」という基準は緩やかにすぎます。「特徴的な類似性」という程度では、原判決自身が誤りを犯したように、――「これまで繰り返しやってきたのだから、またやったに違いない」という性格証拠として利用されてしまう危険性が余りにも大きいのです。しかも、本人たちはその危険を回避できたと思い込んでいるだけに余計に危ないと言えます。
確かに、原判決が言うように、住宅への放火という類型のうち、侵入した居室内で放火を行うことは「ある程度限定される」(同前7頁)でしょう。居室内で灯油を散布して放火することは「より一層限定される」(同前)でしょう。しかし、そのような放火犯は――限定されるとしても――少なからず存在するのです。
原判決が言う「特徴的な類似性」という考え方は例えば血液型に似ています。B型の血液型の人物は限定されるでしょう。したがって、血液型鑑定には犯人識別のための証拠価値があるから、許容されると言えるでしょう。しかし、前科は決して血液型と同じようには扱えないのです。血液型というのは客観的な属性であり、その客観的な価値以上に過大評価されることはありません。被告人はB型だから罪を犯しやすいなどと考える人はいません。しかし、前科は客観的で合理的な評価をすることが非常に困難な証拠です。ウィグモアが指摘したように、裁判官であれ陪審であれ、事実認定者は悪辣な犯罪の記録に強く印象づけられてしまい、知らず知らずのうちに過大な評価をしてしまうのです。許されない「悪性格証拠」の罠に落ちてしまうのです。「被告人には今回の訴因と類似した特徴的な前科がある。だから、また、今度もやったに違いない」。そのような心証形成――予断、偏見――の危険がそこに分かちがたく伴うのです。
前科を犯人識別証拠として許容するためには、この危険から自由なものでなければなりません。前科を証拠として許容するためには、性格証拠として利用される危険性を実質的に凌駕するほどに多大な犯人識別証拠としての証拠価値が認められなければなりません。原判決が採用した許容性の基準は緩やかすぎます。
それではわれわれはどのような基準によるべきでしょうか。性格証拠として利用される危険性を凌駕するほどに、高度の犯人識別証拠としての証拠価値が認められるためには前科はどのようなものでなければならないでしょうか。現在世界で最も良く読まれている証拠法の教科書であるマコーミックの教科書にはこう書かれています。
「それは、その方法がほとんど同一(nearly identical)であるため正にそれは被告人の手仕事(handiwork)であると識別できる(earmark)ような、被告人の犯した別の罪を証明する場合である。殺人、強盗やレイプというような同種の犯罪が繰り返されたというだけでは全く足りない。その犯罪のパターンや特徴が、とても異常で際立ったものであるため、署名(signature)にも等しいものでなければならない」[9]。
日本の裁判官である伊藤雅人判事は、このマコーミックと同様の考えを別の表現で述べています。
「注意しなければならないのは、単に犯罪の内容や手口が類似しているというだけで類似事実による立証を許してよいわけではないということである。メルクマールは、被告人が過去に類似の犯罪を犯したという事実自体から、被告人が今回起訴された犯罪の犯人であることを、直接(すなわち悪性格という中間項を介在させることなく)推認できるかどうか、である。そのためには、犯罪の内容や手口が類似しているというだけでは足りず、その内容や手口が犯人に特有のものといえる程度に特殊なものであることを要するであろう」[10]。
マコーミックの表現によれば「犯人の署名と言えるぐらいに異常で際立った特徴がある場合」、伊藤判事の表現によれば「悪性格という中間項を介在させることなく直接犯人と推認できるほどに、その内容や手口が特殊な場合」にはじめて、前科は――性格証拠としてではなく――犯人識別証拠として利用されうるのです。本件で問題になったO氏の11件の放火には、このような際立った特徴はありません。部屋に侵入してその場にあった灯油を撒いて火をつける人はほかにもたくさんいるのです。この手口は彼の署名とは言えません。その犯行から犯人は彼だと直接認定することなどできません。O氏の11件の前科を、今回起訴された事件の犯人が彼であることを認定する証拠として利用することは許されないのです。
原判決は破棄されなければなりません。
長官並びに最高裁判事の皆さん、
大正7年、1918年、いまから94年まえに、大審院は前科による公訴事実の認定は許されないという原則を宣言しました。これはコモンローの性格証拠禁止の法理を採用したものです。爾来、わが国の最終審裁判所は折にふれてこの原則を確認し、また、例外的に前科が証拠となりうる幾つかの場合を示してきました。大審院や最高裁は例外についてもコモンローのルールに沿う判断をしてきました。
いまわれわれが直面しているのは、性格証拠禁止の例外の一つである「犯人識別証拠」としての前科の許容性という問題です。これまでと同じように、われわれは、ここでも人類共通の資産ともいうべきコモンローの法則を充分に参照して厳格で明確なルールを呈示すべきです。決して、性格証拠禁止の法理に風穴をあけるようなことをしてはなりません。
われわれには、性格証拠禁止のルールを守りかつそれを強化すべき理由があります。それは裁判員制度です。裁判員裁判は、刑事裁判の事実認定に市民の健全な社会常識を反映させることを目的としています。そして事実認定は証拠に基づくものでなければなりません。決して、予断や偏見や思い込みによって有罪を認定するようなことがあってはなりません。市民による判断が適正に行われるためにあるのが証拠法です。裁判官が法律の専門家として証拠の選別を適正に行うことが、市民の常識に基づく証拠の評価や事実認定の前提でなければなりません。
ウィグモアが指摘したように、市民であれ裁判官であれ、人間は被告人の前科の証拠価値を過大に評価し、悪辣な犯罪の記録に惑わされがちです。ですから、その危険を知っている裁判官は、このような証拠を厳格に規制しなければならないのです。われわれは産声を上げた新たな市民参加の司法制度を、全世界の人々から信頼される立派なものに育てて行かなければなりません。前科のある被告人はたとえ証拠が薄くても、似たような前科があれば容易に有罪になってしまう。そうした冤罪を生み出すような危ない制度にしてはなりません。
ありがとうございました。
注
[1] 1Wigmore on Evidence (3d ed 1940),§194.
[2] Edwin M. Borchard, Convicting the Innocence (1932), at 369-370.
[3] People v. Zackowitz, 254 N.Y. 192 (1930), at 198.
[4] Edward J. Imwinkelreid, Uncharged Misconduct Evidence, 2 vols (West, 2009).
[5] Edward J. Imwinkelreid, “Uncharged Misconduct”, 12 Litigation 25 (1985-1986), at 25.
[6]上野厚『都市型放火犯罪――放火犯罪心理分析入門』(立花書房1998)、24、29-30頁。
[7] 門野博「同種前科による公訴事実の立証を許さなかった原審の措置が違法とされた事例」刑事法ジャーナル31−83(2011)、88~89頁。
[8] 門野・前注、88~89頁。
[9] McCormick, On Evidence, 6th ed (Thomson/West, 2006), 315.
[10] 伊藤雅人「類似事実による立証について」『植村立郎判事退官記念論文集(第1巻)』(立花書房2011)、372頁。
【これは最高裁判所第2小法廷平成24年9月7日判決の上告趣意書である。】
3 犯人性認定のために他罪証拠が許容される条件
さて、これでわれわれの課題――他罪証拠による犯人性の認定――を論じる準備ができた。本題に入ろう。コモンローそして連邦証拠規則は、「同一性」(identity)すなわち被告人が起訴された犯罪の犯人であること(犯人性)を証明するためには他罪証拠は許容されるとしている(FRE404(b))。この許容性を支えるロジック(推認過程)は何だろうか。他罪が起訴された犯罪と「類似している」というだけでは、性格証拠の弊害は何一つ解消されない。むしろそれは性格証拠の推認過程を典型的に示している。先に図示したように、�“鏐霓佑�A罪を犯したという事実は、��被告人がA罪のような犯罪を犯す性格傾向をもっていることを裏付ける、しがたって、�H鏐霓佑�A罪に似た公訴事実を犯した可能性があるという推認過程は、A罪と公訴事実が類似していることによって初めて成り立つのであり、類似していればしているほど強められるのである。例えば、殺人で起訴された被告人の裁判で、彼の道路交通法違反や窃盗の前科が提出されたとしても、その他罪証拠によって裁判員が被告人に不公正な予断偏見を持つ心配はあまりない。類似の犯罪である殺人の前科の方がはるかに強い予断偏見を裁判員に与え、公正な証拠評価を困難にするほどの敵意を抱かせる危険性を持つのである。
したがって、犯人性を認定するための他罪証拠の許容性を支える推認過程は、他罪と公訴事実との間の「類似性」とは別のところに求められなければならないのである。マコーミックは他罪証拠による犯人性認定のロジックを次のように説明している。
「その方法がほとんど同一(nearly identical)であるため正にそれは被告人の手仕事(handiwork)であると識別できる(earmark)ような、被告人の犯した別の罪を証明する場合である。殺人、強盗やレイプというような同種の犯罪が繰り返されたというだけでは全く足りない。その犯罪のパターンや特徴が、とても異常で際立ったものであるため、署名(signature)にも等しいものでなければならない」[21]。
マコーミックはその例として前出の「浴槽の花嫁」事件を挙げている。ジョージ・ジョセフ・スミスは、ベッシー・マンディを彼らのマンションの浴槽で溺死させたという殺人の罪で起訴された。亡くなる前に2人は結婚式を挙げ、マンディは全財産をスミスに遺贈する旨の遺言書に署名していた。公判において検察官は、スミスが他に数名の女性と結婚式を挙げ、それらの女性がみな全財産をスミスに遺すという遺言書に署名した後に浴槽で溺死した、という証拠を申請した。公判裁判官はその証拠を許容して、スミスを有罪として死刑を言い渡した。刑事上訴裁判所もこの他罪証拠の許容性を認めて有罪判決を承認した[22]。要するに、他罪の内容が極めて特異で異常であるために、性格証拠の危険性を気に掛ける必要がないほどに、識別証拠としての証拠価値が高い場合に、この例外が適用できるのである。
4 本件について
本件の場合はどうか。原判決はO氏の11件の放火前科のうち10件において「侵入した居室内において灯油を散布して行われる」という手段方法が繰り返されており、しかもその行動傾向が「固着」している点が「特徴的」だという。しかし、屋内に灯油を散布して着火するという放火の手口は、広く認められるものであり、この手口は放火犯の同一性識別に役立つほどに個性的なものではない。
科学警察研究所の山岡一信が昭和50年代初頭の1年間に発生した全国の放火事件を対象に行った研究によると、全1691件のうち963件(56.9%)が屋内を放火点とするものであった。単一犯行群(861件)では69.8%、連続犯行群(830件)では43.6%のケースで屋内で放火が行われているのである[23]。また、神奈川県警科学捜査研究所心理課長の上野厚が昭和46年から55年までの10年間に神奈川県内で立件された379例の放火事件について行った研究によると、建物放火事件309件――単一放火事件56件、連続放火事件253件(犯人は51人)――のうち、点火場所が屋内であるものが単一放火事件では43件(76.8%)、連続放火事件では104件(41.1%)であった[24]。さらに、東京消防庁が昭和55年から57年までの3年間の放火事件について行った調査結果でも、放火場所は「建物内部」が最も多い。全4,802件の約半数2,044件が建物内部を放火場所とするものであり、2位の「外壁、軒下等」742件を大きく引き離している[25]。
つぎに、灯油の使用も決して珍しいものではない。山岡の研究では油類の使用は単一犯行群で25.0%、連続犯行群で15.8%である[26]。上野の研究では全379件のうち油類を使用した例は57件(15%)である[27]。横浜市消防局が行った横浜市内で昭和63年から平成9年までの10年間に発生した放火事件の調査によると、建物放火事件(1258件)の13.5%(170件)が「ガソリン・灯油」を着火物とするものである[28]。そして、油類の入手方法をみると、上野の研究では34件(64.9%)で「現場又は現場付近にあった」油類が使用されているのである[29]。
要するに、原判決が「特徴的」と評するO氏の放火前科の態様は、決して珍しいものではなく、むしろ放火犯の間ではポピュラーは手口なのである。O氏以外の放火犯の多くがそれと同じ方法で放火しているのである。したがって、この放火の「手段方法」を本件放火の犯人の同一性識別の指標として用いることはできないのである。
なお、原判決は同じ方法による放火が繰り返されたために「行動傾向が固着化している」などと述べている(6頁)。「固着化」の意味は良くわからない。O氏が放火を繰り返すうちに条件反射としてパブロフの犬のように放火を行うようになったという証拠はどこにもない。山岡一信や上野厚が指摘するように、放火犯には「単一犯行群」と「連続犯行群」とがあり、両者の犯行形態には相違がある。「連続犯行群」というのは、要するに短期間に同じような手段方法による放火を繰り返す人々のことである。それ以上でも、それ以下でもない。連続犯行群の放火犯はみな同じような手段方法での放火を複数回繰り返すのであって、犯行ごとに手口を変えるということはない。これを「行動傾向の固着化」などといって何か特別な意味があるかのように仄めかすのは誠実な態度ではない。要するに、同じ手段方法で放火を繰り返す形態の放火は、O氏の前科だけに限られたものではないのである。これを捉えて「行動傾向の固着化」などと仰々しいラベルを貼って、だからそれによって犯行態様が「より特徴的なもの」になったというのは、全く科学的な根拠のない憶測である。
次に、原判決は、O氏の放火前科は、いずれも窃盗の目的を達しなかったことの腹立ちを解消することを動機としており、この「窃盗から放火の犯行に至る契機」の点で特徴的であるという。要するに、数ある動機のうち窃盗がうまくいかなったことの不満を発散する(「うっぷん晴らし」)という動機は「特徴的」であって、犯人性の認定に役立つというのである。しかし、原判決が指摘するような「契機」で放火が行われることは決して珍しいことではないのである。
「不満の発散」は放火の動機として最も一般的なものである。山岡一信は、連続放火犯の動機を「不満の発散」「火の喜び」「怨恨」「英雄志向」「その他」の5つに分類した[30]。調査対象となった全81件のうち60.5%にあたる49件の動機が「不満の発散」である[31]。不満の中には親族との軋轢のような人間関係によるものが多いが、他の犯罪を意図したが成功しなかったことから「要求阻止の状態」となり放火したという例もある。山岡は「比較的単純な例」として「窃盗を目的として侵入したが目指した現金を見出すことができなかった不満から侵入した家屋内で放火した例がある」と報告している[32]。上野厚の研究でも「不満の発散」は最もポピュラーな動機である。上野によれば、単一放火事件の29.8%、連続放火事件の64.9%が「不満の発散」を動機とするものであり、動機の第1位にランクされている[33]。放火犯のなかにはO氏の放火前科と同じような動機――原判決の表現によれば「契機」――で放火をする人が一定数存在するのである。したがって、この点も犯人の同一性識別の指標とすることはできないのである。
原判決はここでも「行動傾向の固着化」を指摘している。放火を繰り返した結果「窃盗から放火の犯行に至る契機の点で、前刑放火における行動傾向が固着化している」と(6頁)。そして、それに続けて原判決は言う。
「他方、本件放火と接着した時間帯に、被告人がその犯行場所に侵入して窃盗を行ったことについては争いはなく、同窃盗の被害品は500円硬貨2枚とカップ麺1個にとどまっており、被告人を満足させるものであったとはうかがわれないことからして、その腹いせに被告人が本件放火に及んだ可能性が考えられる。そうすると、前刑放火と本件放火とは、窃盗から放火の犯行に至る契機の点においても、類似性があると認められる」(6頁。強調は引用者)。
この論旨のなかで、前科は犯人の同一性識別の指標として使われていないことが明らかである。原判決は窃盗から放火へという行動傾向が固着化しているので、今回もその行動傾向が現れたに違いないと論じているのである。これこそまさに、法が禁止している、前科の性格証拠としての利用に他ならない。同一性識別のための前科の利用は、このようなものであってはならないのである。そうではなく、被告人の前科が極めて特徴的なもの――「とても異常で際立ったものであるため、署名(signature)にも等しいもの」(マコーミック)――であるため、その特徴――被告人の署名――を兼ね備えた本件も被告人の犯行に違いないと言えるような場合でなければならないのである。
原判決は前科を許容する条件としては「前刑放火と本件放火との間に犯行に至る契機、犯行の手段方法において特徴的な類似性が認められれば足りるというべきである」と言う(8頁。強調は引用者)。しかし、この基準は緩やかすぎる。「特徴的な類似性」という程度では、原判決自身が誤りを犯したように、性格証拠として利用されてしまう危険性が余りにも大きいのである。確かに、原判決が言うように、住宅への放火という類型のうち、侵入した居室内で放火を行うことは「ある程度限定される」(7頁)だろうし、その居室内で灯油を散布して放火することは「より一層限定される」(同前)だろう。しかし、先に指摘したように、そのような放火犯は――限定されるとしても――少なからず存在するのである。それは血液型に似ている。B型の血液型の人物は限定される。したがって、血液型鑑定には犯人識別のための証拠価値があるから、許容される。しかし、前科は決して血液型と同じようには扱えないのである。前科は、血液型と違って、性格証拠として利用される危険性を持っているのである。被告人には特徴的な前科があるから、また、今度もやったに違いない、そのような心証形成――予断、偏見――の危険を伴うのである。血液型にはそのような弊害はない。だから前科は、性格証拠として利用される危険性を実質的に凌駕するほどに多大な識別証拠としての証拠価値が認められない限り、採用されてはならないのである。原判決が採用した許容性の基準は緩やかすぎる。
前述したように、問題となった他罪証拠が、性格証拠としてではなく、犯人性の認定(同一性識別)のために使用されるという類型に当てはまるとしても、もういちど法律的関連性に関する審査(バランシング・テスト)を行わなければならない。そして、この判断においては、訴訟の現場に直接身をおく事実審裁判官の判断が尊重されなければならないのである。これまで検討したところからも明らかなように、O氏の放火前科に関する証拠を却下した1審裁判所の判断は、大審院以来の最終審裁判所の判例と、その基礎となった英米証拠法の性格証拠の法理に忠実に従ったものであり、極めて正しい。そればかりではない。1審裁判所は、その判断を導くにあたって、検察官と弁護人に平等に意見提出の機会を与え(記録28)、双方から詳細な書面による意見の開陳を受けてから(記録159~168頁)、最終的な判断を行っている。その判断の過程において恣意的な要素は何もないし、誤解や思い込みと思われる要素も全くない。1審裁判所の法律的関連性審査の過程にも内容にも裁量権の濫用と呼べるものは何もない。よって、この意味でも一審裁判所の判断は適法であり、これを違法と断じた原判決は誤りである。
5 結論
原判決は、100年近く守られてきたわが国最終審裁判所の判例の流れから外れるものである。前科は性格証拠の典型として、事実認定者を誤導する危険を持つので、証拠から排除される。その例外としての犯人性認定のためには、この危険を凌駕するほどの識別証拠としての価値がなければならないのである。そのためには、前科はその犯人の手仕事として紛う方なき刻印を背負っていなければならないのである。それが人類の歴史的経験に根差した性格証拠の法理が求めるところである。原判決がいう「特徴的な類似性」という基準は、あまりにも緩やかに過ぎる。要するに、原判決は前科を性格証拠として利用する危険を容認したのである。それは、前科のある被告人に対する差別に他ならない。前科のある被告人はそうでない被告人よりも訴因に関して少ない証拠でも有罪となる危険性を負うことになるからである。それはまさしく、公平な裁判所による公正な審理を受ける権利を剥奪するものに他ならない。
【以下省略】
注
[1]検察官は、1度却下された判決謄本と供述調書の一部(乙38,39)を再度同じ立証趣旨で証拠請求したが、1審裁判所は再度却下した(記録147頁)。
[2] 例えば、解雇された被用者による雇用中の事実に関する証言の効力を否定した大判明29・4・23刑録2‐4‐66、非公開法廷における被告人供述の許容性を否定した大判明39・2・22刑録12‐2‐248など、枚挙にいとまがない。
[3] 「裁判長は、訴訟関係人のする尋問又は陳述が既にした尋問若しくは陳述と重複するとき、又は事件に関係のない事項にわたるときその他相当でないときは、訴訟関係人の本質的な権利を害しない限り、これを制限することができる。訴訟関係人の被告人に対する供述を求める行為についても同様である。」
[4] 江家義男『刑事証拠法の基礎理論(改訂版)』(有斐閣1952)、238頁、青木英五郎「証拠能力の制限に関するその他の問題」団藤重光編『法律実務講座刑事編(第9巻)』(有斐閣1956)、1961、1990頁。最高裁判所の判例も「犯行の状況等を撮影したいわゆる現場写真は、非供述証拠に属し、当該写真自体又はその他の証拠により事件との関連性を認めうる限り証拠能力を具備するものであ[る]」と言って、関連性を証拠能力の要件と考えているようである(最2小決昭59・12・21刑集38-12-3071、3074頁[新宿騒擾事件]。強調は引用者)。
[5] 最高裁調査官は、昭和41年決定が英米証拠法の理論を認めたものであることを指摘している(法曹会編『最高裁判所判例解説刑事編昭和41年度』214-215頁[綿引紳郎])。
[6] McCormick, On Evidence, 6th ed (Thomson/West, 2006), 311.
[7] 法律的関連性の考慮要素は連邦証拠規則403に定められている――「たとえ関連性が認められても、その証拠価値が、不公正な予断偏見、争点の混乱、または陪審を誤導する危険によって、若しくは、不当な遅滞、時間の浪費、または重複的な証拠の不必要な提出の弊害への考慮によって、実質的に凌駕されるときは、その証拠を排除することができる」。わが国においても法律的関連性の判断が用いられるべきことを指摘した最近の論文として、佐々木一夫「証拠の『関連性』あるいは『許容性』について――裁判員制度の下での証拠調べを念頭に」『原田國男判事退官記念論文集:新しい時代の刑事裁判』(判例タイムズ社2010)、183頁以下を参照。
[8] McCormick, supra note 6, 313.
[9] Id., 311.
[10] Id., 316.
[11] Id.
[12] Id.
[13] Rex v. Smith, 11 Cr. App. R. 229, 84 L.J.K.B 2153 (1915).この事件の記録を日本語で読むことができる。『実録裁判シリーズ謀殺:ジョージ・ジョセフ・スミス事件』(旺文社1981)。
[14] McCormick, supra note 6, 315.
[15] Id., 312-313.
[16] 「(1)被告人の性格 被告人自身の関連する性格特性の証拠で被告人自身が申請するもの、又は、検察官がそれに反駁するために申請する被告人の性格特性に関する証拠、若しくは、被害者と主張される者の性格特性が被告人によって申請されかつ規則404(a)(2)によって許容された場合に、検察官が申請する同種の被告人の性格特性に関する証拠」。規則404(a)(2)はこう規定する――「(2)被害者と主張される者の性格 犯罪被害者と主張される者の性格特性に関する証拠で被告人が申請するもの、又は、検察官がそれに反駁するために申請する証拠、若しくは、殺人事件において、被害者がはじめに攻撃したとの証拠に反駁するために、検察官が申請する、被害者と主張される者が温和な性格だったことを示す証拠」。
[17] McCormick, supra note 6, 318.
[18] Id., 318-319.
[19] Id., 317.
[20] Id., 310.
[21] Id., 315(強調は引用者).
[22] Id.
[23] 山岡一信「放火犯罪の形態に関する諸特性:1単一犯行群と連続犯行群の比較」科学警察研究所報告31-4-95(1978)、99頁。
[24] 上野厚『都市型放火犯罪――放火犯罪心理分析入門』(立花書房1998)、29頁。
[25] 東京消防庁調査課「近年東京における放火火災の実情」火災35-5-1(1985)、5頁。
[26] 山岡、前注23、100頁。
[27] 上野・前注24、30頁。
[28] 横浜市消防局「放火火災防止対策――実態と今後の施策」火災49-4-49(1999)、52頁。
[29] 上野・前注24、30頁。
[30] 山岡一信「連続放火の犯罪学」警察学論集33-12-88(1980)、94~99頁。
[31] 同前、94頁。
[32] 同前。
[33] 上野・前注24、33頁。
3 犯人性認定のために他罪証拠が許容される条件
さて、これでわれわれの課題――他罪証拠による犯人性の認定――を論じる準備ができた。本題に入ろう。コモンローそして連邦証拠規則は、「同一性」(identity)すなわち被告人が起訴された犯罪の犯人であること(犯人性)を証明するためには他罪証拠は許容されるとしている(FRE404(b))。この許容性を支えるロジック(推認過程)は何だろうか。他罪が起訴された犯罪と「類似している」というだけでは、性格証拠の弊害は何一つ解消されない。むしろそれは性格証拠の推認過程を典型的に示している。先に図示したように、�“鏐霓佑�A罪を犯したという事実は、��被告人がA罪のような犯罪を犯す性格傾向をもっていることを裏付ける、しがたって、�H鏐霓佑�A罪に似た公訴事実を犯した可能性があるという推認過程は、A罪と公訴事実が類似していることによって初めて成り立つのであり、類似していればしているほど強められるのである。例えば、殺人で起訴された被告人の裁判で、彼の道路交通法違反や窃盗の前科が提出されたとしても、その他罪証拠によって裁判員が被告人に不公正な予断偏見を持つ心配はあまりない。類似の犯罪である殺人の前科の方がはるかに強い予断偏見を裁判員に与え、公正な証拠評価を困難にするほどの敵意を抱かせる危険性を持つのである。
したがって、犯人性を認定するための他罪証拠の許容性を支える推認過程は、他罪と公訴事実との間の「類似性」とは別のところに求められなければならないのである。マコーミックは他罪証拠による犯人性認定のロジックを次のように説明している。
「その方法がほとんど同一(nearly identical)であるため正にそれは被告人の手仕事(handiwork)であると識別できる(earmark)ような、被告人の犯した別の罪を証明する場合である。殺人、強盗やレイプというような同種の犯罪が繰り返されたというだけでは全く足りない。その犯罪のパターンや特徴が、とても異常で際立ったものであるため、署名(signature)にも等しいものでなければならない」[21]。
マコーミックはその例として前出の「浴槽の花嫁」事件を挙げている。ジョージ・ジョセフ・スミスは、ベッシー・マンディを彼らのマンションの浴槽で溺死させたという殺人の罪で起訴された。亡くなる前に2人は結婚式を挙げ、マンディは全財産をスミスに遺贈する旨の遺言書に署名していた。公判において検察官は、スミスが他に数名の女性と結婚式を挙げ、それらの女性がみな全財産をスミスに遺すという遺言書に署名した後に浴槽で溺死した、という証拠を申請した。公判裁判官はその証拠を許容して、スミスを有罪として死刑を言い渡した。刑事上訴裁判所もこの他罪証拠の許容性を認めて有罪判決を承認した[22]。要するに、他罪の内容が極めて特異で異常であるために、性格証拠の危険性を気に掛ける必要がないほどに、識別証拠としての証拠価値が高い場合に、この例外が適用できるのである。
4 本件について
本件の場合はどうか。原判決はO氏の11件の放火前科のうち10件において「侵入した居室内において灯油を散布して行われる」という手段方法が繰り返されており、しかもその行動傾向が「固着」している点が「特徴的」だという。しかし、屋内に灯油を散布して着火するという放火の手口は、広く認められるものであり、この手口は放火犯の同一性識別に役立つほどに個性的なものではない。
科学警察研究所の山岡一信が昭和50年代初頭の1年間に発生した全国の放火事件を対象に行った研究によると、全1691件のうち963件(56.9%)が屋内を放火点とするものであった。単一犯行群(861件)では69.8%、連続犯行群(830件)では43.6%のケースで屋内で放火が行われているのである[23]。また、神奈川県警科学捜査研究所心理課長の上野厚が昭和46年から55年までの10年間に神奈川県内で立件された379例の放火事件について行った研究によると、建物放火事件309件――単一放火事件56件、連続放火事件253件(犯人は51人)――のうち、点火場所が屋内であるものが単一放火事件では43件(76.8%)、連続放火事件では104件(41.1%)であった[24]。さらに、東京消防庁が昭和55年から57年までの3年間の放火事件について行った調査結果でも、放火場所は「建物内部」が最も多い。全4,802件の約半数2,044件が建物内部を放火場所とするものであり、2位の「外壁、軒下等」742件を大きく引き離している[25]。
つぎに、灯油の使用も決して珍しいものではない。山岡の研究では油類の使用は単一犯行群で25.0%、連続犯行群で15.8%である[26]。上野の研究では全379件のうち油類を使用した例は57件(15%)である[27]。横浜市消防局が行った横浜市内で昭和63年から平成9年までの10年間に発生した放火事件の調査によると、建物放火事件(1258件)の13.5%(170件)が「ガソリン・灯油」を着火物とするものである[28]。そして、油類の入手方法をみると、上野の研究では34件(64.9%)で「現場又は現場付近にあった」油類が使用されているのである[29]。
要するに、原判決が「特徴的」と評するO氏の放火前科の態様は、決して珍しいものではなく、むしろ放火犯の間ではポピュラーは手口なのである。O氏以外の放火犯の多くがそれと同じ方法で放火しているのである。したがって、この放火の「手段方法」を本件放火の犯人の同一性識別の指標として用いることはできないのである。
なお、原判決は同じ方法による放火が繰り返されたために「行動傾向が固着化している」などと述べている(6頁)。「固着化」の意味は良くわからない。O氏が放火を繰り返すうちに条件反射としてパブロフの犬のように放火を行うようになったという証拠はどこにもない。山岡一信や上野厚が指摘するように、放火犯には「単一犯行群」と「連続犯行群」とがあり、両者の犯行形態には相違がある。「連続犯行群」というのは、要するに短期間に同じような手段方法による放火を繰り返す人々のことである。それ以上でも、それ以下でもない。連続犯行群の放火犯はみな同じような手段方法での放火を複数回繰り返すのであって、犯行ごとに手口を変えるということはない。これを「行動傾向の固着化」などといって何か特別な意味があるかのように仄めかすのは誠実な態度ではない。要するに、同じ手段方法で放火を繰り返す形態の放火は、O氏の前科だけに限られたものではないのである。これを捉えて「行動傾向の固着化」などと仰々しいラベルを貼って、だからそれによって犯行態様が「より特徴的なもの」になったというのは、全く科学的な根拠のない憶測である。
次に、原判決は、O氏の放火前科は、いずれも窃盗の目的を達しなかったことの腹立ちを解消することを動機としており、この「窃盗から放火の犯行に至る契機」の点で特徴的であるという。要するに、数ある動機のうち窃盗がうまくいかなったことの不満を発散する(「うっぷん晴らし」)という動機は「特徴的」であって、犯人性の認定に役立つというのである。しかし、原判決が指摘するような「契機」で放火が行われることは決して珍しいことではないのである。
「不満の発散」は放火の動機として最も一般的なものである。山岡一信は、連続放火犯の動機を「不満の発散」「火の喜び」「怨恨」「英雄志向」「その他」の5つに分類した[30]。調査対象となった全81件のうち60.5%にあたる49件の動機が「不満の発散」である[31]。不満の中には親族との軋轢のような人間関係によるものが多いが、他の犯罪を意図したが成功しなかったことから「要求阻止の状態」となり放火したという例もある。山岡は「比較的単純な例」として「窃盗を目的として侵入したが目指した現金を見出すことができなかった不満から侵入した家屋内で放火した例がある」と報告している[32]。上野厚の研究でも「不満の発散」は最もポピュラーな動機である。上野によれば、単一放火事件の29.8%、連続放火事件の64.9%が「不満の発散」を動機とするものであり、動機の第1位にランクされている[33]。放火犯のなかにはO氏の放火前科と同じような動機――原判決の表現によれば「契機」――で放火をする人が一定数存在するのである。したがって、この点も犯人の同一性識別の指標とすることはできないのである。
原判決はここでも「行動傾向の固着化」を指摘している。放火を繰り返した結果「窃盗から放火の犯行に至る契機の点で、前刑放火における行動傾向が固着化している」と(6頁)。そして、それに続けて原判決は言う。
「他方、本件放火と接着した時間帯に、被告人がその犯行場所に侵入して窃盗を行ったことについては争いはなく、同窃盗の被害品は500円硬貨2枚とカップ麺1個にとどまっており、被告人を満足させるものであったとはうかがわれないことからして、その腹いせに被告人が本件放火に及んだ可能性が考えられる。そうすると、前刑放火と本件放火とは、窃盗から放火の犯行に至る契機の点においても、類似性があると認められる」(6頁。強調は引用者)。
この論旨のなかで、前科は犯人の同一性識別の指標として使われていないことが明らかである。原判決は窃盗から放火へという行動傾向が固着化しているので、今回もその行動傾向が現れたに違いないと論じているのである。これこそまさに、法が禁止している、前科の性格証拠としての利用に他ならない。同一性識別のための前科の利用は、このようなものであってはならないのである。そうではなく、被告人の前科が極めて特徴的なもの――「とても異常で際立ったものであるため、署名(signature)にも等しいもの」(マコーミック)――であるため、その特徴――被告人の署名――を兼ね備えた本件も被告人の犯行に違いないと言えるような場合でなければならないのである。
原判決は前科を許容する条件としては「前刑放火と本件放火との間に犯行に至る契機、犯行の手段方法において特徴的な類似性が認められれば足りるというべきである」と言う(8頁。強調は引用者)。しかし、この基準は緩やかすぎる。「特徴的な類似性」という程度では、原判決自身が誤りを犯したように、性格証拠として利用されてしまう危険性が余りにも大きいのである。確かに、原判決が言うように、住宅への放火という類型のうち、侵入した居室内で放火を行うことは「ある程度限定される」(7頁)だろうし、その居室内で灯油を散布して放火することは「より一層限定される」(同前)だろう。しかし、先に指摘したように、そのような放火犯は――限定されるとしても――少なからず存在するのである。それは血液型に似ている。B型の血液型の人物は限定される。したがって、血液型鑑定には犯人識別のための証拠価値があるから、許容される。しかし、前科は決して血液型と同じようには扱えないのである。前科は、血液型と違って、性格証拠として利用される危険性を持っているのである。被告人には特徴的な前科があるから、また、今度もやったに違いない、そのような心証形成――予断、偏見――の危険を伴うのである。血液型にはそのような弊害はない。だから前科は、性格証拠として利用される危険性を実質的に凌駕するほどに多大な識別証拠としての証拠価値が認められない限り、採用されてはならないのである。原判決が採用した許容性の基準は緩やかすぎる。
前述したように、問題となった他罪証拠が、性格証拠としてではなく、犯人性の認定(同一性識別)のために使用されるという類型に当てはまるとしても、もういちど法律的関連性に関する審査(バランシング・テスト)を行わなければならない。そして、この判断においては、訴訟の現場に直接身をおく事実審裁判官の判断が尊重されなければならないのである。これまで検討したところからも明らかなように、O氏の放火前科に関する証拠を却下した1審裁判所の判断は、大審院以来の最終審裁判所の判例と、その基礎となった英米証拠法の性格証拠の法理に忠実に従ったものであり、極めて正しい。そればかりではない。1審裁判所は、その判断を導くにあたって、検察官と弁護人に平等に意見提出の機会を与え(記録28)、双方から詳細な書面による意見の開陳を受けてから(記録159~168頁)、最終的な判断を行っている。その判断の過程において恣意的な要素は何もないし、誤解や思い込みと思われる要素も全くない。1審裁判所の法律的関連性審査の過程にも内容にも裁量権の濫用と呼べるものは何もない。よって、この意味でも一審裁判所の判断は適法であり、これを違法と断じた原判決は誤りである。
5 結論
原判決は、100年近く守られてきたわが国最終審裁判所の判例の流れから外れるものである。前科は性格証拠の典型として、事実認定者を誤導する危険を持つので、証拠から排除される。その例外としての犯人性認定のためには、この危険を凌駕するほどの識別証拠としての価値がなければならないのである。そのためには、前科はその犯人の手仕事として紛う方なき刻印を背負っていなければならないのである。それが人類の歴史的経験に根差した性格証拠の法理が求めるところである。原判決がいう「特徴的な類似性」という基準は、あまりにも緩やかに過ぎる。要するに、原判決は前科を性格証拠として利用する危険を容認したのである。それは、前科のある被告人に対する差別に他ならない。前科のある被告人はそうでない被告人よりも訴因に関して少ない証拠でも有罪となる危険性を負うことになるからである。それはまさしく、公平な裁判所による公正な審理を受ける権利を剥奪するものに他ならない。
【以下省略】
注
[1]検察官は、1度却下された判決謄本と供述調書の一部(乙38,39)を再度同じ立証趣旨で証拠請求したが、1審裁判所は再度却下した(記録147頁)。
[2] 例えば、解雇された被用者による雇用中の事実に関する証言の効力を否定した大判明29・4・23刑録2‐4‐66、非公開法廷における被告人供述の許容性を否定した大判明39・2・22刑録12‐2‐248など、枚挙にいとまがない。
[3] 「裁判長は、訴訟関係人のする尋問又は陳述が既にした尋問若しくは陳述と重複するとき、又は事件に関係のない事項にわたるときその他相当でないときは、訴訟関係人の本質的な権利を害しない限り、これを制限することができる。訴訟関係人の被告人に対する供述を求める行為についても同様である。」
[4] 江家義男『刑事証拠法の基礎理論(改訂版)』(有斐閣1952)、238頁、青木英五郎「証拠能力の制限に関するその他の問題」団藤重光編『法律実務講座刑事編(第9巻)』(有斐閣1956)、1961、1990頁。最高裁判所の判例も「犯行の状況等を撮影したいわゆる現場写真は、非供述証拠に属し、当該写真自体又はその他の証拠により事件との関連性を認めうる限り証拠能力を具備するものであ[る]」と言って、関連性を証拠能力の要件と考えているようである(最2小決昭59・12・21刑集38-12-3071、3074頁[新宿騒擾事件]。強調は引用者)。
[5] 最高裁調査官は、昭和41年決定が英米証拠法の理論を認めたものであることを指摘している(法曹会編『最高裁判所判例解説刑事編昭和41年度』214-215頁[綿引紳郎])。
[6] McCormick, On Evidence, 6th ed (Thomson/West, 2006), 311.
[7] 法律的関連性の考慮要素は連邦証拠規則403に定められている――「たとえ関連性が認められても、その証拠価値が、不公正な予断偏見、争点の混乱、または陪審を誤導する危険によって、若しくは、不当な遅滞、時間の浪費、または重複的な証拠の不必要な提出の弊害への考慮によって、実質的に凌駕されるときは、その証拠を排除することができる」。わが国においても法律的関連性の判断が用いられるべきことを指摘した最近の論文として、佐々木一夫「証拠の『関連性』あるいは『許容性』について――裁判員制度の下での証拠調べを念頭に」『原田國男判事退官記念論文集:新しい時代の刑事裁判』(判例タイムズ社2010)、183頁以下を参照。
[8] McCormick, supra note 6, 313.
[9] Id., 311.
[10] Id., 316.
[11] Id.
[12] Id.
[13] Rex v. Smith, 11 Cr. App. R. 229, 84 L.J.K.B 2153 (1915).この事件の記録を日本語で読むことができる。『実録裁判シリーズ謀殺:ジョージ・ジョセフ・スミス事件』(旺文社1981)。
[14] McCormick, supra note 6, 315.
[15] Id., 312-313.
[16] 「(1)被告人の性格 被告人自身の関連する性格特性の証拠で被告人自身が申請するもの、又は、検察官がそれに反駁するために申請する被告人の性格特性に関する証拠、若しくは、被害者と主張される者の性格特性が被告人によって申請されかつ規則404(a)(2)によって許容された場合に、検察官が申請する同種の被告人の性格特性に関する証拠」。規則404(a)(2)はこう規定する――「(2)被害者と主張される者の性格 犯罪被害者と主張される者の性格特性に関する証拠で被告人が申請するもの、又は、検察官がそれに反駁するために申請する証拠、若しくは、殺人事件において、被害者がはじめに攻撃したとの証拠に反駁するために、検察官が申請する、被害者と主張される者が温和な性格だったことを示す証拠」。
[17] McCormick, supra note 6, 318.
[18] Id., 318-319.
[19] Id., 317.
[20] Id., 310.
[21] Id., 315(強調は引用者).
[22] Id.
[23] 山岡一信「放火犯罪の形態に関する諸特性:1単一犯行群と連続犯行群の比較」科学警察研究所報告31-4-95(1978)、99頁。
[24] 上野厚『都市型放火犯罪――放火犯罪心理分析入門』(立花書房1998)、29頁。
[25] 東京消防庁調査課「近年東京における放火火災の実情」火災35-5-1(1985)、5頁。
[26] 山岡、前注23、100頁。
[27] 上野・前注24、30頁。
[28] 横浜市消防局「放火火災防止対策――実態と今後の施策」火災49-4-49(1999)、52頁。
[29] 上野・前注24、30頁。
[30] 山岡一信「連続放火の犯罪学」警察学論集33-12-88(1980)、94~99頁。
[31] 同前、94頁。
[32] 同前。
[33] 上野・前注24、33頁。
【これは最高裁判所第2小法廷平成24年9月7日判決の上告趣意書である。】
2 性格証拠の法理
英米のコモンローでは、個人の性格特性をその行動の証拠とすることを一般に禁止している。この点に関するコモンローのルールを法典化した[6]連邦証拠規則(Federal Rules of Evidence: FRE)404(a)は明文でこの原則を定めている――「(a)性格証拠一般 人の性格又はその特性の証拠は、個別の機会に彼がそれに沿った行動をしたことを証明する目的のためには、許容されない。」この証拠禁止のルールは、法律的関連性への考慮[7]から生み出されたものである。すなわち、個人のある性格特性をその人がそれに沿う行動をしたことの状況証拠のひとつとして使用することは、通常の場合、その証拠価値が小さいのに対して、予断偏見をもたらす危険が大きく、また、争点を拡散させ、審理に時間を取られるからである[8]。このルールは、裁判官が個別の事件のなかで法律的関連性に関する利益考量的な判断(balancing-test)を行う負担を回避して一つの個別ルールとしてこれを定式化したものである[9]。
刑事裁判において、検察官は被告人の悪性格すなわちある種の犯罪を犯す傾向を、被告人が訴追された罪を犯したことを示す証拠として提出することはできない。この悪性格や犯罪傾向を示す証拠の形式に限定はない。被告人の性格や犯罪傾向を直接表現する「評判」や「意見」のほか、被告人が過去に行った特定の行動、とりわけ、訴追の対象となっていない犯罪行為(他罪)の証拠がこれにあたる。そして、この他罪証拠(other crime evidence)の典型が本件で問題となっている前科である。要するに、検察官は被告人の前科を含む他罪証拠を起訴されている犯罪を証明する証拠として使用することはできないのである。連邦証拠規則404(b)本文はこう定めている――「(b) 他の罪・不法行為・行為 他の罪、不法行為又は行為の証拠は、人がそれに沿った行動をしたことを示すために、その人の性格を証明する目的のためには許容されない」。
ところで、連邦証拠規則の明文からも明らかなように、他罪証拠の使用が禁じられるのは、あくまでも「性格証拠」として用いられる場合である。すなわち、他罪の存在が次のようなロジック(推認過程)を経て被告人の有罪を導く場合である。
このような推認過程のためにはA(他罪)の存在を示す証拠は許容されない。公訴事実と他罪とが同種のものであればあるほど、この推認過程が強化され、性格証拠としての他罪証拠のもつ危険性が一層高まるということに注意しなければならない。
しかし、他罪証拠がこのパターンの推認過程を経ることなしに、これとは別の推認過程をとおって被告人の有罪を導く場合には、それは「性格証拠」ではなく、したがって許容性が認められる。連邦証拠規則404(b)但書はそのような場合を定めている――「但し、動機、機会、意図、準備、計画、知識、同一性又は過誤や事故の不存在を証明するなど、他の目的のためには許容することができる」。本件ではこのうち「同一性」(identity)を証明する場合に該当するかどうかがまさに問われているわけである。しかし、その問題に入る前に、他罪証拠の「非性格証拠」的な利用の意味とその正当化根拠を理解するために、それ以外の適用場面の幾つかを検討しよう。
動機の立証 例えば、殺人事件の証拠として、被害者がかつて被告人の犯した窃盗事件の公判で検察側の証人として出廷した事実を立証するような場合である。この場合、被告人が窃盗罪で有罪とされたという事実は彼の性格を証明するのではなく、殺人の動機を証明する証拠として許容される。夫が妻を殺した罪で起訴されている場合に、その夫が妻に暴力をふるっていたことが許容されるかは微妙である。単に、被告人が暴力に訴える傾向があったことを示す程度のものであれば、それは性格証拠としての他罪の利用に他ならないから許容されないが、特定の個人に対して集中した激しい敵意を示すものであれば、暴行の事実は動機を立証する証拠として許容される可能性がある[10]。
機会の立証 現場の近くに居たとか、能力があったなど、起訴された犯罪を犯す機会があったことを証明するために、他罪証拠を利用することは許される。例えば、被告人が専門的な知識と技術がなければ突破できないアラーム装置をかいくぐって侵入盗をしたとして起訴された場合に、彼がかつて同様の装置を無害化して侵入盗を犯した事実は、機会を証明する証拠として許容される[11]。
意図、計画や準備の立証 被告人が特定の意図を持っていたことや犯行の準備をしていたことを証明するために他罪証拠を利用することができる。例えば、違法薬物の密輸の事件で、被告人が逮捕されたときに武器を所持していた事実は、そこで行われる密輸取引を防衛する意図があったことを示す証拠として許容される[12]。
不可抗力や事故であるという主張への反証 事件が不可抗力や事故などではなく、意図的な行動であったことを示すために類似の出来事や行動を証明することができる。その例としてよく引かれるのは、「浴槽の花嫁」事件と言われるジョージ・ジョセフ・スミスの殺人事件[13]である。スミスは新妻をマンションの浴槽で溺死させたという殺人の罪で起訴された。検察官は彼と結婚した他の2人の女性も全く同じ状況で浴槽で溺死したことを証明することを認められた。1件だけであれば、事故ということもあり得るが、3人も新妻が続けて浴槽で溺死するということは事故や偶然では説明がつかない[14]。この推認の過程においてスミスの悪性格による犯罪の推認というロジックは全くなくなるわけではないが、事故や不可抗力という弁解が不合理であり、そこに悪意の行為の介在があるというロジックに圧倒されて、前者の「弊害」は考慮する必要がなくなるのである。
わが国の判例のなかで昭和15年判決(結婚詐欺事件)や昭和41年決定(寄付金詐欺事件)はこの例外の適用例である。資産家を装い結婚するという触れ込みで大金を詐取したという訴因に対して、被告人は結婚するつもりだったし借金も返済するつもりだった、その後の事情の変更で結婚も返済もできなくなったという抗弁を提出した。その同じ被告人がこれまでに何度も、女性に結婚すると言って大金を撒きあげるというような詐欺の前科を持っているのだとすれば、この抗弁の効力は大いに減殺される。この推認の過程には被告人の悪性格は入らない。前科が証明する被告人の悪性格あるいは性癖によって有罪認定される危険はなくなりはしないが、その後の事情変更という抗弁への反証という証拠価値の方が非常に高く、この危険をはるかに凌駕しているのである。
他罪あるいは悪性格それ自体を証明する場合 他罪の存在それ自体が裁判の立証テーマである場合は、性格証拠の問題は全く生じない。わが国の判例が繰り返し述べているように、犯罪構成要件としての常習性や量刑事情としての累犯を証明する場合はこれにあたる。同様に、被告人の悪性格が訴訟上の争点となっているときには、その性格を立証する証拠を提出できる[15]。昭和4年判決の恐喝罪の事例のように、被告人が被害者に言った脅迫文言の中に他罪の存在があり(「自分ハ嘗テ喧嘩シタルコトモアリ又人ヲ斬リタルコトモアリ場合ニ依リテハ警察ヲ向フニ廻シテモ引ケヲ取ラヌ」)、被害者は被告人がそのような性行の人物であることを信じたが故に畏怖したという場合には、他罪の存在や被告人の粗暴な性格それ自体が立証対象だと言える。したがって、他罪証拠や被告人の性格を示す証拠は許容される。大審院はこのような場合を「犯人ノ性行経歴カ犯罪行為ト交渉スル場合」と呼んだのである。
善性格証拠または反証としての悪性格証拠 被告人の性格を性格証拠として――被告人がその性格に沿った行動をしたことを示す証拠として――使用することが例外的に許される場合がある。コモンローは伝統的に、被告人が自分の「良い性格」を犯罪行為を否定する証拠として提出することを認めてきた。さらに、殺人事件の場合に被害者が先に攻撃を仕掛けてきたことを示す証拠として被害者の攻撃的な性格を示す証拠を被告人が提出することが認められる。そして、それに伴って、被告人側がこのような性格証拠を提出した場合には、検察側はそれに対する反証として被告人の悪性格や攻撃性を示す証拠を提出することができる。連邦証拠規則も、性格証拠禁止に対する例外としてこれを定めている(FRE404(a)(1))[16]。被告人自身が自分の一定の特質に関する証拠を性格証拠として利用することについて「ドアを開けた」と言えるので、公平性の観点から検察官に反証の機会を与えるのである[17]。例えば、被告人側の証人が被告人の善良な性格――被告人は善良な社会人であり、粗暴なところはないなど――を証言した場合、検察官はその証言と矛盾するエピソードについて反対尋問で問いただすことができるし、また、別の証人を呼んで被告人の性格を証言させることができるのである[18]。
最終判断のための法律的関連性の審査(バランシング・テスト) 前述したように、性格証拠の法理は法律的関連性の判断の一つの局面を取り出して独立のルールとして定式化したものである。そして、他罪証拠が許容される例外的な場合に該当するとしても、その証拠は被告人が訴追の対象となっていない別罪を犯した事実を証明し、被告人の悪性格を示す傾向の強い証拠であることに変わりはない。すなわち、他罪証拠の例外的な証拠価値に対峙する弊害――予断偏見、争点の混乱、誤導、時間の浪費――は消えてなくなるわけではないのである。したがって、単に例外の場合に「該当する」というだけで他罪証拠を許容すべきではなく、例外の場合に該当すると判断したならば、さらに法律的関連性の有無を審査する(バランシング・テスト)必要があるのである。マコーミックが言うように、
「犯罪の性癖を示すという禁じられた目的のほかにその証拠を受け入れるための許された論理的基礎があるという事実は、陪審もまた被告人の犯罪傾向を重んじることはないということを保障しない。したがって、ほとんどの先例はこの問題は単なる整理分類の問題ではなく、分類しかつ利益考量する(classifying and then balancing)問題だと考えているのである。不公正な予断その他の弊害が、付加される証拠価値を実質的に凌駕するかどうかを決定するに際しては、次のようなものを含む様々な事柄が考慮されなければならない。すなわち、他罪が犯されたという証拠の強さ、犯罪間の類似性、犯罪間の時間の経過、その証拠の必要性、他の代替証拠の有用性、そして、その証拠によって陪審が敵意に圧倒されてしまう可能性の程度などである」[19]。
このバランシング・テストについては事実審裁判官の裁量的判断が尊重される。証拠価値と弊害を比較考量する仕事は単純なものではない。複雑な作業である。見識ある裁判官の間でも結論は異なりうる。同一の証拠であっても、その証拠の事件全体における位置づけや他の証拠との関係などに応じて、事件ごとに結論は異なりうる。さらに、裁判長が陪審に対して行う注意喚起の説示(cautionary instructions; limiting instruction)がどの程度有効なのかも事件ごとに異なりうる。だから、このバランシング・テストについては事実審裁判官の裁量が尊重されるのである。その判断が一方的であり濫用されたと言えるときに限って、上訴審はそれを覆すことができる[20]。
【続く】
2 性格証拠の法理
英米のコモンローでは、個人の性格特性をその行動の証拠とすることを一般に禁止している。この点に関するコモンローのルールを法典化した[6]連邦証拠規則(Federal Rules of Evidence: FRE)404(a)は明文でこの原則を定めている――「(a)性格証拠一般 人の性格又はその特性の証拠は、個別の機会に彼がそれに沿った行動をしたことを証明する目的のためには、許容されない。」この証拠禁止のルールは、法律的関連性への考慮[7]から生み出されたものである。すなわち、個人のある性格特性をその人がそれに沿う行動をしたことの状況証拠のひとつとして使用することは、通常の場合、その証拠価値が小さいのに対して、予断偏見をもたらす危険が大きく、また、争点を拡散させ、審理に時間を取られるからである[8]。このルールは、裁判官が個別の事件のなかで法律的関連性に関する利益考量的な判断(balancing-test)を行う負担を回避して一つの個別ルールとしてこれを定式化したものである[9]。
刑事裁判において、検察官は被告人の悪性格すなわちある種の犯罪を犯す傾向を、被告人が訴追された罪を犯したことを示す証拠として提出することはできない。この悪性格や犯罪傾向を示す証拠の形式に限定はない。被告人の性格や犯罪傾向を直接表現する「評判」や「意見」のほか、被告人が過去に行った特定の行動、とりわけ、訴追の対象となっていない犯罪行為(他罪)の証拠がこれにあたる。そして、この他罪証拠(other crime evidence)の典型が本件で問題となっている前科である。要するに、検察官は被告人の前科を含む他罪証拠を起訴されている犯罪を証明する証拠として使用することはできないのである。連邦証拠規則404(b)本文はこう定めている――「(b) 他の罪・不法行為・行為 他の罪、不法行為又は行為の証拠は、人がそれに沿った行動をしたことを示すために、その人の性格を証明する目的のためには許容されない」。
ところで、連邦証拠規則の明文からも明らかなように、他罪証拠の使用が禁じられるのは、あくまでも「性格証拠」として用いられる場合である。すなわち、他罪の存在が次のようなロジック(推認過程)を経て被告人の有罪を導く場合である。
� “鏐霓佑呂�つてAという罪を犯した。
↓
�◆“鏐霓佑�Aと同様の罪を犯す性格傾向を持っている。
↓
�� 被告人はAと同様の罪である起訴状記載の罪を犯した可能性がある。
このような推認過程のためにはA(他罪)の存在を示す証拠は許容されない。公訴事実と他罪とが同種のものであればあるほど、この推認過程が強化され、性格証拠としての他罪証拠のもつ危険性が一層高まるということに注意しなければならない。
しかし、他罪証拠がこのパターンの推認過程を経ることなしに、これとは別の推認過程をとおって被告人の有罪を導く場合には、それは「性格証拠」ではなく、したがって許容性が認められる。連邦証拠規則404(b)但書はそのような場合を定めている――「但し、動機、機会、意図、準備、計画、知識、同一性又は過誤や事故の不存在を証明するなど、他の目的のためには許容することができる」。本件ではこのうち「同一性」(identity)を証明する場合に該当するかどうかがまさに問われているわけである。しかし、その問題に入る前に、他罪証拠の「非性格証拠」的な利用の意味とその正当化根拠を理解するために、それ以外の適用場面の幾つかを検討しよう。
動機の立証 例えば、殺人事件の証拠として、被害者がかつて被告人の犯した窃盗事件の公判で検察側の証人として出廷した事実を立証するような場合である。この場合、被告人が窃盗罪で有罪とされたという事実は彼の性格を証明するのではなく、殺人の動機を証明する証拠として許容される。夫が妻を殺した罪で起訴されている場合に、その夫が妻に暴力をふるっていたことが許容されるかは微妙である。単に、被告人が暴力に訴える傾向があったことを示す程度のものであれば、それは性格証拠としての他罪の利用に他ならないから許容されないが、特定の個人に対して集中した激しい敵意を示すものであれば、暴行の事実は動機を立証する証拠として許容される可能性がある[10]。
機会の立証 現場の近くに居たとか、能力があったなど、起訴された犯罪を犯す機会があったことを証明するために、他罪証拠を利用することは許される。例えば、被告人が専門的な知識と技術がなければ突破できないアラーム装置をかいくぐって侵入盗をしたとして起訴された場合に、彼がかつて同様の装置を無害化して侵入盗を犯した事実は、機会を証明する証拠として許容される[11]。
意図、計画や準備の立証 被告人が特定の意図を持っていたことや犯行の準備をしていたことを証明するために他罪証拠を利用することができる。例えば、違法薬物の密輸の事件で、被告人が逮捕されたときに武器を所持していた事実は、そこで行われる密輸取引を防衛する意図があったことを示す証拠として許容される[12]。
不可抗力や事故であるという主張への反証 事件が不可抗力や事故などではなく、意図的な行動であったことを示すために類似の出来事や行動を証明することができる。その例としてよく引かれるのは、「浴槽の花嫁」事件と言われるジョージ・ジョセフ・スミスの殺人事件[13]である。スミスは新妻をマンションの浴槽で溺死させたという殺人の罪で起訴された。検察官は彼と結婚した他の2人の女性も全く同じ状況で浴槽で溺死したことを証明することを認められた。1件だけであれば、事故ということもあり得るが、3人も新妻が続けて浴槽で溺死するということは事故や偶然では説明がつかない[14]。この推認の過程においてスミスの悪性格による犯罪の推認というロジックは全くなくなるわけではないが、事故や不可抗力という弁解が不合理であり、そこに悪意の行為の介在があるというロジックに圧倒されて、前者の「弊害」は考慮する必要がなくなるのである。
わが国の判例のなかで昭和15年判決(結婚詐欺事件)や昭和41年決定(寄付金詐欺事件)はこの例外の適用例である。資産家を装い結婚するという触れ込みで大金を詐取したという訴因に対して、被告人は結婚するつもりだったし借金も返済するつもりだった、その後の事情の変更で結婚も返済もできなくなったという抗弁を提出した。その同じ被告人がこれまでに何度も、女性に結婚すると言って大金を撒きあげるというような詐欺の前科を持っているのだとすれば、この抗弁の効力は大いに減殺される。この推認の過程には被告人の悪性格は入らない。前科が証明する被告人の悪性格あるいは性癖によって有罪認定される危険はなくなりはしないが、その後の事情変更という抗弁への反証という証拠価値の方が非常に高く、この危険をはるかに凌駕しているのである。
他罪あるいは悪性格それ自体を証明する場合 他罪の存在それ自体が裁判の立証テーマである場合は、性格証拠の問題は全く生じない。わが国の判例が繰り返し述べているように、犯罪構成要件としての常習性や量刑事情としての累犯を証明する場合はこれにあたる。同様に、被告人の悪性格が訴訟上の争点となっているときには、その性格を立証する証拠を提出できる[15]。昭和4年判決の恐喝罪の事例のように、被告人が被害者に言った脅迫文言の中に他罪の存在があり(「自分ハ嘗テ喧嘩シタルコトモアリ又人ヲ斬リタルコトモアリ場合ニ依リテハ警察ヲ向フニ廻シテモ引ケヲ取ラヌ」)、被害者は被告人がそのような性行の人物であることを信じたが故に畏怖したという場合には、他罪の存在や被告人の粗暴な性格それ自体が立証対象だと言える。したがって、他罪証拠や被告人の性格を示す証拠は許容される。大審院はこのような場合を「犯人ノ性行経歴カ犯罪行為ト交渉スル場合」と呼んだのである。
善性格証拠または反証としての悪性格証拠 被告人の性格を性格証拠として――被告人がその性格に沿った行動をしたことを示す証拠として――使用することが例外的に許される場合がある。コモンローは伝統的に、被告人が自分の「良い性格」を犯罪行為を否定する証拠として提出することを認めてきた。さらに、殺人事件の場合に被害者が先に攻撃を仕掛けてきたことを示す証拠として被害者の攻撃的な性格を示す証拠を被告人が提出することが認められる。そして、それに伴って、被告人側がこのような性格証拠を提出した場合には、検察側はそれに対する反証として被告人の悪性格や攻撃性を示す証拠を提出することができる。連邦証拠規則も、性格証拠禁止に対する例外としてこれを定めている(FRE404(a)(1))[16]。被告人自身が自分の一定の特質に関する証拠を性格証拠として利用することについて「ドアを開けた」と言えるので、公平性の観点から検察官に反証の機会を与えるのである[17]。例えば、被告人側の証人が被告人の善良な性格――被告人は善良な社会人であり、粗暴なところはないなど――を証言した場合、検察官はその証言と矛盾するエピソードについて反対尋問で問いただすことができるし、また、別の証人を呼んで被告人の性格を証言させることができるのである[18]。
最終判断のための法律的関連性の審査(バランシング・テスト) 前述したように、性格証拠の法理は法律的関連性の判断の一つの局面を取り出して独立のルールとして定式化したものである。そして、他罪証拠が許容される例外的な場合に該当するとしても、その証拠は被告人が訴追の対象となっていない別罪を犯した事実を証明し、被告人の悪性格を示す傾向の強い証拠であることに変わりはない。すなわち、他罪証拠の例外的な証拠価値に対峙する弊害――予断偏見、争点の混乱、誤導、時間の浪費――は消えてなくなるわけではないのである。したがって、単に例外の場合に「該当する」というだけで他罪証拠を許容すべきではなく、例外の場合に該当すると判断したならば、さらに法律的関連性の有無を審査する(バランシング・テスト)必要があるのである。マコーミックが言うように、
「犯罪の性癖を示すという禁じられた目的のほかにその証拠を受け入れるための許された論理的基礎があるという事実は、陪審もまた被告人の犯罪傾向を重んじることはないということを保障しない。したがって、ほとんどの先例はこの問題は単なる整理分類の問題ではなく、分類しかつ利益考量する(classifying and then balancing)問題だと考えているのである。不公正な予断その他の弊害が、付加される証拠価値を実質的に凌駕するかどうかを決定するに際しては、次のようなものを含む様々な事柄が考慮されなければならない。すなわち、他罪が犯されたという証拠の強さ、犯罪間の類似性、犯罪間の時間の経過、その証拠の必要性、他の代替証拠の有用性、そして、その証拠によって陪審が敵意に圧倒されてしまう可能性の程度などである」[19]。
このバランシング・テストについては事実審裁判官の裁量的判断が尊重される。証拠価値と弊害を比較考量する仕事は単純なものではない。複雑な作業である。見識ある裁判官の間でも結論は異なりうる。同一の証拠であっても、その証拠の事件全体における位置づけや他の証拠との関係などに応じて、事件ごとに結論は異なりうる。さらに、裁判長が陪審に対して行う注意喚起の説示(cautionary instructions; limiting instruction)がどの程度有効なのかも事件ごとに異なりうる。だから、このバランシング・テストについては事実審裁判官の裁量が尊重されるのである。その判断が一方的であり濫用されたと言えるときに限って、上訴審はそれを覆すことができる[20]。
【続く】
【これは最高裁判所第2小法廷平成24年9月7日判決の上告趣意書である。】
昭和2年(1927年)の大審院判例はつぎのようなものである。殺人予備と銃砲火薬類取締法施行規則違反(戎器携帯)事件の被告人の予審調書に「自分は3回賭博罪に処せられたる身」であるとの記載があり、それが有罪の証拠説明に記載されていた。これが採証法則に反するとして上告された。大審院は次のように述べた。
「元来前科ナルモノハ被告人ハ曾テ犯罪ニ依リ刑罰ニ処セラレタリト云フ過去ニ於ケル被告人性行ノ一端ヲ示スニ止マリ其ノ後ニ生シタル犯罪事実トハ何等関渉スルトコロナキモノナルカ故ニ被告人ニ前科アルノ事実カ証明セラレタル場合ニ於テモ其ノ事実ハ公訴ノ目的タル犯罪行為ノ成立ヲ断定スルニハ適当ナラサルモノナリトス従テ斯ル前科ヲ採リテ犯罪事実証明ノ資料ニ供シタリトセハ採証ノ法則ニ違反スルモノト云ハサルヲ得ス」
大審院はこのように前科を採用したこと自体を違法と断じた。しかし、この事案においては他の証拠で被告人の公訴事実が具体的詳細に証明されているので、証拠説明に瑕疵があったとしても判決に影響を及ぼさないとして上告を棄却したのである(大判昭2・9・3新聞2750-9)。
この二つの先例によって、前科は公訴事実認定の証拠たりえないとのルールは確立したと言える。その後の判例はこのルールが存在することを前提に、その例外が認められるか――どのような場合に前科は証拠能力を持つのか――という問題を論じるのである。
大審院昭和4年11月16日判決(刑集8-568)は「前科」というよりも被告人の暴力的な「性行経歴」の証拠能力を直接問題とした判例である。配下の者と共謀して公共工事の入札会場に乗り込んで、入札関係者に「自分ハ嘗テ喧嘩シタルコトモアリ又人ヲ斬リタルコトモアリ場合ニ依リテハ警察ヲ向フニ廻シテモ引ケヲ取ラヌ」などと脅迫して、「弁当代」などの名目で金員を要求し、「之ニ應セサレハ同人等ノ身體ニ危害ヲ加ヘントスルカ如キ態度ヲ示シ」て被害者らを畏怖せしめて金員を恐喝したというのが公訴事実である。原判決は、被告人が「常ニ配下ヲ擁シテ暴威ヲ逞フシ工事請負入札場ニ出入シテハ其ノ威力ヲ以テ入札關係人ヨリ金員ヲ強要シ痛ク世人ニ畏怖嫌厭セラレ居リ」という「性行経歴」を有することを認定したうえで、これをも参酌して有罪を認定したと説明した。これに対して上告趣意は、被告人の性行経歴等は抽象的な事実に過ぎないのであって、刑の量定の資料となることはあっても、性行経歴に基づいて犯罪事実を認定することは許されないと言って破棄を求めた。
大審院は、まず、被告人の性行経歴に基づいて犯罪事実を認定することは許されないという原則を述べる。
「犯人ノ性行經歴ハ之ニ依據シテ其ノ者ノ犯罪行爲ヲ認定スルノ資料ト爲スヲ許スヘキモノニアラス……之一ニ其ノ性行經歴ト犯罪行爲トノ間ニ何等交渉スル所ナキカ爲ニ外ナラサルヤ勿論ナリ」
こう述べたうえで、大審院は、性行経歴と公訴事実が「交渉スル場合」は別だという。
「犯人ノ性行經歴ト犯罪行爲トカ交渉スル場合ニ在リテハ決シテ敍上一般普通ノ事理ニ拘ハルヘキモノニアラスシテ其ノ犯罪ト交渉ヲ有スル限度ニ於テ證據ニ依リ認定セラルル性行經歴モ之ヲ亦當該犯罪認定ノ資料ト爲スヲ妨ケス」
大審院は、この事件においては「被告人等ノ世間周知ノ兇暴ナル性行」を被害者に示すという行為が恐喝行為の一端をなしていることから、被告人の性行経歴と犯罪行為とが「交渉スル場合」に当るとして、上告を棄却したのである。この判例は、後に指摘するように、前科に限定せずに、一般的に性格証拠禁止の法理を宣言したわが国最初の判例である。それと同時に、性格証拠禁止の例外の一つとして、性格それ自体が訴因の一部となっている場合には性格が許容されることを宣言したという点でも重要である。
大審院の判例の中には、このような性格証拠禁止のルールに対する例外としてではなく、そもそも前科による有罪認定ではないと言って上告を棄却するものもある。大審院昭和14年3月25日判決(大審院判決全集6-14-43)は、飲酒中に口論となり、小刀で喉を刺して出血死させたという傷害致死事件である。被告人は、留吉(被害者)が「此馬鹿野郎外ヘ出ロ」と言って外に出た後しばらく残って焼酎を飲み終え、もう留吉はいないだろうと思って小刀を持って表に出たところ、留吉が背後から飛びかかって来て、自分もろともよろけてその際に小刀が留吉の喉に刺さってしまったのであり、傷害に当らないと言って争った。原判決は事実説明の冒頭に「被告人ハ曩ニ其ノ妻ヲ殴打死ニ到ラシメタル為大正九年六月十四日千葉地方裁判所ニ於テ傷害致死罪ニ依リ懲役五年ニ処セラレタルコトアリ其ノ後昭和四年三月中八日市場区裁判所ニ於テ恐喝未遂罪ニ依リ懲役六月ニ昭和十一年八月三日同裁判所ニ於テ傷害罪ニ依リ罰金四十円ニ各処セラレタル等ノ素行経歴ヲ有スルモノナルトコロ」と判示した。上告審において、弁護人は、この説示は前科によって公訴事実を認定するものであると主張して破棄を求めた。大審院はここでも前科による犯罪事実の認定は許されないという原則をまず確認する。
「被告人ニ前科アリト云フカ如キ事実ハ……本来其ノ後ニ生シタル犯罪行為ト何等ノ関渉ナキ過去ノ事項ニ属スルヲ以テ被告人ニ前科アルノ事実カ証明セラレタル場合ニ於テモ其ノ事実ニ依リ公訴ノ目的タル犯罪行為ノ成立ヲ断定スルカ如キコトハ適当ノ措置ナリト為スヲ得サルヤ言ヲ俟タサルトコロナル」
しかし、これに続けて、大審院は、本件の場合は前科によって犯罪行為を認定しているのではなく、「単ニ被告人ノ性行経歴ノ一端ヲ叙スル」ものに過ぎずないと述べて、上告を棄却した。
「単ニ被告人ノ性行経歴ノ一端ヲ叙スルカ為前科アル事実ヲ判示スルカ如キコトハ固ヨリ法ノ禁止スルトコロニアラサルモノト云ワサルヘカラス原判決ニ依レハ判示犯罪事実ハ其ノ挙示セル証拠ニ依リ優ニ証明サラレテ間然スルトコロナク唯其ノ冒頭ニ於テ所論ノ如ク被告人又造ニ前科アルノ事実ヲ説示シアルモ之単ニ同被告人ノ性行経歴ノ一端ヲ掲ケタルニ止マリ斯ル事実ヲ採テ以テ判示犯罪事実認定ノ一資料ニ供シタルモノニ非サルコト原判文ヲ通読シテ容易ニ之ヲ了解シ得へク……。」
後に検討するように、英米コモンローの性格証拠の法理によれば、前科(他罪証拠)による有罪認定の禁止に対する例外の一つとして、意図や計画性の立証あるいは事故や不可抗力の主張に対する反証のためには前科(他罪証拠)を利用することが許される。この例外を適用したと考えられる大審院判例がある。大審院昭和15年3月19日判決(大審院判決全集7-12-26)がそれである。被告人は、資産家であると偽って結婚の意思もないのに結婚相談所を通じて女性に結婚を申し込み、返済の意思もないのにあるように装って、女性から事業資金として5000円を騙取したという詐欺の事実で起訴された。これに対して、被告人は、金銭を受け取った事実は認めるが、詐欺の意思を否認し、結婚の意思もあったし返済の意思もあった、騙し取るつもりはなかったと主張した。原判決は、被告人自身が供述する同種の結婚詐欺の前科を証拠として援用した。すなわち「自分ハ曾テ婦女ヨリ金品ヲ騙取スルコト等ニ依リ数回前科ヲ重ネタルカ昭和二年東京控訴院ニ於テ処分セラレタル前科ハ自分カ帝大ノ文学博士ナリト云ヒ或ハ恩賜ノ時計ヲ貰ヒタルカ如キコトヲ申シテ結婚スルト称シ五六人ノ婦人ヨリ金ヲ巻キ上ケタル事案ナリ次ノ前科ハ伊豆長岡ニ転地静養中看護婦ヲ引掛ケ金ヲ取リタル事案次ノ前科ハ喜多キヨカト一緒ニナリオル中自分カ医学博士池田ト偽名シ診療所ヲ開設シ次カラ次ヘト沢山ノ婦人ト関係シ女学校ノ先生ヲナシタル婦人ト一緒ニナリ金ヲ巻キ上ケタル事案ナリ」というものである。弁護人は上告趣意のなかで大正7年判決を引用して、前科による犯罪事実の認定であって採証法則に違反すると言った。しかし、大審院は次のように説示してこの主張を退けた。
「公訴事実ニ全然交渉ナキ単ニ前科アルノ故ヲ以テ公訴事実ヲ認定スルコトノ不法ナルハ論ヲ俟タサルトコロナリト雖被告人ノ性行経歴ニシテ其ノ犯行ト脈略交渉アリト解セラルルニ於テハ犯人カ斯クノ如キ性行経歴ヲ有スルモノナリト証拠ニ依リテ説示シ当該犯罪認定ノ資料ト為スニハ何等ノ妨ケアルコトナシ然リ而シテ原判決引用ニ係ル所論事項ハ被告人ニ前科アリトノ事実即チ単ナル受刑事項ノミヲ罪証ニ供シタルニ非スシテ原判示犯行ニ脈略交渉アリト認ムルニ難カラサル被告人ノ性行経歴ニ関スル原審公判廷ニ於ケル被告人ノ供述ヲ引用シタルモノト認ムルヲ正当トス従ツテ原判決ニハ採証上所論ノ如キ違法存スルコトナク論旨理由ナシ」
この事件でも大審院は前科による公訴事実の認定が原則として違法であることを確認したえで、本件は例外的に前科による認定が許される場合であると述べている。大審院は「犯行ニ脈略交渉アリト認ムルニ難カラサル」としか説明していないが、結婚詐欺の犯意を否認して結婚のつもりもあった返済するつもりもあったと主張する被告人に対して、同種の結婚詐欺の前科をもって反証して犯意を認定する場合であることは明らかであろう。
現行刑訴法は伝聞証拠や自白の許容性に関する幾つかの明文規定を設けたが、それ以外の証拠法のルールに関しては明文規定を設けなかった。いわゆる関連性の定義を定めた規定もないし、関連性のない証拠を排除する旨の規定もない。しかし、刑訴法295条1項の規定[3]などを根拠に、わが国においても法律的関連性を証拠能力の要件と考えるのが一般的である[4]。大審院が累次の判例を通じて確立した性格証拠の法理――なかんずく前科(他罪証拠)による公訴事実認定の禁止とその例外――を最高裁が変更したことはない。最高裁がこの問題を取り上げたのは次に掲げる2つの先例においてのみであるが、最高裁は大審院の遺産を引き継いだというべきである。
最初の先例は昭和28年の最高裁判決である。警察官である被告人が、逮捕した被疑者を取り調べる際に、頭髪を掴んで引張り、手拳で左目を殴打し、治療1週間の傷害を負わせたという特別公務員暴行陵虐の訴因である。訴訟の終盤になって、検察官は「被告人に暴行を加える習癖があることを立証するため」と言って、かつて被告人の取調べを受けたことのある者2人を証人申請した。弁護人は「類似事実の立証は裁判所に偏見又は予断を生ぜしめる」と述べて異議を唱えた。裁判所は「情状に関しての証拠として採用する」と宣言して、2人の証人(元被疑者)取り調べた。上告趣意は、この証人尋問は実質的に類似事実による悪性格立証を許したものであり、被告人の個人としての尊厳を犯し、かつ、予断偏見を抱き公平な裁判所ではなくなった裁判官によって行われた裁判であるから、憲法13条、37条1項に違反すると主張した。最高裁判所第3小法廷は次のように述べて、上告を退けた。
「第一審裁判所は、当事者双方に、要証事実に関する立証を一応尽さしめた後に、検察官の申請にかゝる所論の証人を、情状に関するものとして尋問しているのであつて、同裁判所も説示する如く、いわば要証事実に関する証拠調を終了し、量刑に関する諸般の情状を調査する手続上の段階において、右の如き証人尋問がなされたということができるのである。そして、所論証人尋問が、被告人に暴行の習癖のあることを立証せんとするにあつたとしても、それは勿論本件公訴事実の立証の為のものでなく、量刑に関する情状に関するものと認むべきであり、かかる証人尋問を、かかる手続上の段階において制限すべきいわれはないから、第一審の右の如き公判手続に所論の如き訴訟法の違反があるということはできない」(最3小判昭28・5・12刑集7-5-981)。
この判決が他罪証拠による公訴事実の認定は原則として禁じられるという大審院以来の法理を前提としていることは明らかであろう。そのうえで、この事件ではあくまでも「情状」として他罪証拠を受け入れただけであるから禁止のルールに抵触していないと言っているのである。
最高裁第3小法廷昭和41年11月22日決定(刑集20-9-1035)は、被告人が、「身寄りのない老人に対する社会福祉事業に対する寄付金」と偽って、寄付金名下に現金を騙取したという詐欺事件である。被告人は、社会福祉事業に使用すると言ったのではなく、社会福祉促進のために日蓮正宗の大御本尊様に祈念するので、その賛助金を求めたものであって、自己の祈念という宗教活動に対するお布施を求めたものであり、欺罔行為ではないと言って争った。原判決は被告人自身「本件と同様手段による詐欺罪により懲役刑に処せられ現在なお執行猶予中の身であり、本件犯行もその態様に照し詐欺罪を構成するものであるとの認識があつたと思われる」と判示して第一審の有罪判決を支持した。上告趣意は、原判決の認定は前科による犯罪事実の認定であり、大審院の判例に違反すると言って破棄を求めた。最高裁は、引用の大審院判例は「事案を異にし本件に適切でな[い]」と言って上告を退けたが、次のような説明を付け加えた。
「犯罪の客観的要素が他の証拠によって認められる本件事案の下において、被告人の詐欺の故意の如き犯罪の主観的要素を、被告人の同種前科の内容によって認定した原判決に所論の違法は認められない。」
この説示は、前科による有罪認定禁止に対する例外として、意図や計画性を認定する場合には前科を使用することが許されることを指摘したものであろう。昭和15年判決(結婚詐欺事件)ほどには明確ではないが、その趣旨は同じところにある。
要するに、わが国には100年近く前から他罪証拠や悪性格によって被告人の有罪を認定してはならないというルールが確立しているのである。大審院が明文の規定のないところから、その英知によってこのルールを築き上げ守り抜いてきたことは称賛に値する。そして、出発点となった大正7年判決の上告趣意や例外を宣言したその後の判例の内容からもわかるように、このルールは英米のコモンローが長年にわたって形成してきた性格証拠の法理をわが国に輸入し定着させようとするものであることは疑いない[5]。本件は、他罪証拠たる前科による犯人性の認定という新しい課題を最高裁判所に提供するものである。この課題自体、コモンローの性格証拠の法理の一適用場面である。したがって、ここでコモンローの性格証拠の法理を参照することは理にかなったことである。本件において最高裁判所が提示するルールは今後100年間にわたってわが国の刑事裁判で適用されるにふさわしいものでなければならない。その場の思いつきや便宜によってルールを作るべきではない。確かな根拠と説得力のあるルールを提示するためには、数百年にわたって営々としてこの法理を築き上げられてきた先人の英知に学ぶことが必要である。
【続く】
昭和2年(1927年)の大審院判例はつぎのようなものである。殺人予備と銃砲火薬類取締法施行規則違反(戎器携帯)事件の被告人の予審調書に「自分は3回賭博罪に処せられたる身」であるとの記載があり、それが有罪の証拠説明に記載されていた。これが採証法則に反するとして上告された。大審院は次のように述べた。
「元来前科ナルモノハ被告人ハ曾テ犯罪ニ依リ刑罰ニ処セラレタリト云フ過去ニ於ケル被告人性行ノ一端ヲ示スニ止マリ其ノ後ニ生シタル犯罪事実トハ何等関渉スルトコロナキモノナルカ故ニ被告人ニ前科アルノ事実カ証明セラレタル場合ニ於テモ其ノ事実ハ公訴ノ目的タル犯罪行為ノ成立ヲ断定スルニハ適当ナラサルモノナリトス従テ斯ル前科ヲ採リテ犯罪事実証明ノ資料ニ供シタリトセハ採証ノ法則ニ違反スルモノト云ハサルヲ得ス」
大審院はこのように前科を採用したこと自体を違法と断じた。しかし、この事案においては他の証拠で被告人の公訴事実が具体的詳細に証明されているので、証拠説明に瑕疵があったとしても判決に影響を及ぼさないとして上告を棄却したのである(大判昭2・9・3新聞2750-9)。
この二つの先例によって、前科は公訴事実認定の証拠たりえないとのルールは確立したと言える。その後の判例はこのルールが存在することを前提に、その例外が認められるか――どのような場合に前科は証拠能力を持つのか――という問題を論じるのである。
大審院昭和4年11月16日判決(刑集8-568)は「前科」というよりも被告人の暴力的な「性行経歴」の証拠能力を直接問題とした判例である。配下の者と共謀して公共工事の入札会場に乗り込んで、入札関係者に「自分ハ嘗テ喧嘩シタルコトモアリ又人ヲ斬リタルコトモアリ場合ニ依リテハ警察ヲ向フニ廻シテモ引ケヲ取ラヌ」などと脅迫して、「弁当代」などの名目で金員を要求し、「之ニ應セサレハ同人等ノ身體ニ危害ヲ加ヘントスルカ如キ態度ヲ示シ」て被害者らを畏怖せしめて金員を恐喝したというのが公訴事実である。原判決は、被告人が「常ニ配下ヲ擁シテ暴威ヲ逞フシ工事請負入札場ニ出入シテハ其ノ威力ヲ以テ入札關係人ヨリ金員ヲ強要シ痛ク世人ニ畏怖嫌厭セラレ居リ」という「性行経歴」を有することを認定したうえで、これをも参酌して有罪を認定したと説明した。これに対して上告趣意は、被告人の性行経歴等は抽象的な事実に過ぎないのであって、刑の量定の資料となることはあっても、性行経歴に基づいて犯罪事実を認定することは許されないと言って破棄を求めた。
大審院は、まず、被告人の性行経歴に基づいて犯罪事実を認定することは許されないという原則を述べる。
「犯人ノ性行經歴ハ之ニ依據シテ其ノ者ノ犯罪行爲ヲ認定スルノ資料ト爲スヲ許スヘキモノニアラス……之一ニ其ノ性行經歴ト犯罪行爲トノ間ニ何等交渉スル所ナキカ爲ニ外ナラサルヤ勿論ナリ」
こう述べたうえで、大審院は、性行経歴と公訴事実が「交渉スル場合」は別だという。
「犯人ノ性行經歴ト犯罪行爲トカ交渉スル場合ニ在リテハ決シテ敍上一般普通ノ事理ニ拘ハルヘキモノニアラスシテ其ノ犯罪ト交渉ヲ有スル限度ニ於テ證據ニ依リ認定セラルル性行經歴モ之ヲ亦當該犯罪認定ノ資料ト爲スヲ妨ケス」
大審院は、この事件においては「被告人等ノ世間周知ノ兇暴ナル性行」を被害者に示すという行為が恐喝行為の一端をなしていることから、被告人の性行経歴と犯罪行為とが「交渉スル場合」に当るとして、上告を棄却したのである。この判例は、後に指摘するように、前科に限定せずに、一般的に性格証拠禁止の法理を宣言したわが国最初の判例である。それと同時に、性格証拠禁止の例外の一つとして、性格それ自体が訴因の一部となっている場合には性格が許容されることを宣言したという点でも重要である。
大審院の判例の中には、このような性格証拠禁止のルールに対する例外としてではなく、そもそも前科による有罪認定ではないと言って上告を棄却するものもある。大審院昭和14年3月25日判決(大審院判決全集6-14-43)は、飲酒中に口論となり、小刀で喉を刺して出血死させたという傷害致死事件である。被告人は、留吉(被害者)が「此馬鹿野郎外ヘ出ロ」と言って外に出た後しばらく残って焼酎を飲み終え、もう留吉はいないだろうと思って小刀を持って表に出たところ、留吉が背後から飛びかかって来て、自分もろともよろけてその際に小刀が留吉の喉に刺さってしまったのであり、傷害に当らないと言って争った。原判決は事実説明の冒頭に「被告人ハ曩ニ其ノ妻ヲ殴打死ニ到ラシメタル為大正九年六月十四日千葉地方裁判所ニ於テ傷害致死罪ニ依リ懲役五年ニ処セラレタルコトアリ其ノ後昭和四年三月中八日市場区裁判所ニ於テ恐喝未遂罪ニ依リ懲役六月ニ昭和十一年八月三日同裁判所ニ於テ傷害罪ニ依リ罰金四十円ニ各処セラレタル等ノ素行経歴ヲ有スルモノナルトコロ」と判示した。上告審において、弁護人は、この説示は前科によって公訴事実を認定するものであると主張して破棄を求めた。大審院はここでも前科による犯罪事実の認定は許されないという原則をまず確認する。
「被告人ニ前科アリト云フカ如キ事実ハ……本来其ノ後ニ生シタル犯罪行為ト何等ノ関渉ナキ過去ノ事項ニ属スルヲ以テ被告人ニ前科アルノ事実カ証明セラレタル場合ニ於テモ其ノ事実ニ依リ公訴ノ目的タル犯罪行為ノ成立ヲ断定スルカ如キコトハ適当ノ措置ナリト為スヲ得サルヤ言ヲ俟タサルトコロナル」
しかし、これに続けて、大審院は、本件の場合は前科によって犯罪行為を認定しているのではなく、「単ニ被告人ノ性行経歴ノ一端ヲ叙スル」ものに過ぎずないと述べて、上告を棄却した。
「単ニ被告人ノ性行経歴ノ一端ヲ叙スルカ為前科アル事実ヲ判示スルカ如キコトハ固ヨリ法ノ禁止スルトコロニアラサルモノト云ワサルヘカラス原判決ニ依レハ判示犯罪事実ハ其ノ挙示セル証拠ニ依リ優ニ証明サラレテ間然スルトコロナク唯其ノ冒頭ニ於テ所論ノ如ク被告人又造ニ前科アルノ事実ヲ説示シアルモ之単ニ同被告人ノ性行経歴ノ一端ヲ掲ケタルニ止マリ斯ル事実ヲ採テ以テ判示犯罪事実認定ノ一資料ニ供シタルモノニ非サルコト原判文ヲ通読シテ容易ニ之ヲ了解シ得へク……。」
後に検討するように、英米コモンローの性格証拠の法理によれば、前科(他罪証拠)による有罪認定の禁止に対する例外の一つとして、意図や計画性の立証あるいは事故や不可抗力の主張に対する反証のためには前科(他罪証拠)を利用することが許される。この例外を適用したと考えられる大審院判例がある。大審院昭和15年3月19日判決(大審院判決全集7-12-26)がそれである。被告人は、資産家であると偽って結婚の意思もないのに結婚相談所を通じて女性に結婚を申し込み、返済の意思もないのにあるように装って、女性から事業資金として5000円を騙取したという詐欺の事実で起訴された。これに対して、被告人は、金銭を受け取った事実は認めるが、詐欺の意思を否認し、結婚の意思もあったし返済の意思もあった、騙し取るつもりはなかったと主張した。原判決は、被告人自身が供述する同種の結婚詐欺の前科を証拠として援用した。すなわち「自分ハ曾テ婦女ヨリ金品ヲ騙取スルコト等ニ依リ数回前科ヲ重ネタルカ昭和二年東京控訴院ニ於テ処分セラレタル前科ハ自分カ帝大ノ文学博士ナリト云ヒ或ハ恩賜ノ時計ヲ貰ヒタルカ如キコトヲ申シテ結婚スルト称シ五六人ノ婦人ヨリ金ヲ巻キ上ケタル事案ナリ次ノ前科ハ伊豆長岡ニ転地静養中看護婦ヲ引掛ケ金ヲ取リタル事案次ノ前科ハ喜多キヨカト一緒ニナリオル中自分カ医学博士池田ト偽名シ診療所ヲ開設シ次カラ次ヘト沢山ノ婦人ト関係シ女学校ノ先生ヲナシタル婦人ト一緒ニナリ金ヲ巻キ上ケタル事案ナリ」というものである。弁護人は上告趣意のなかで大正7年判決を引用して、前科による犯罪事実の認定であって採証法則に違反すると言った。しかし、大審院は次のように説示してこの主張を退けた。
「公訴事実ニ全然交渉ナキ単ニ前科アルノ故ヲ以テ公訴事実ヲ認定スルコトノ不法ナルハ論ヲ俟タサルトコロナリト雖被告人ノ性行経歴ニシテ其ノ犯行ト脈略交渉アリト解セラルルニ於テハ犯人カ斯クノ如キ性行経歴ヲ有スルモノナリト証拠ニ依リテ説示シ当該犯罪認定ノ資料ト為スニハ何等ノ妨ケアルコトナシ然リ而シテ原判決引用ニ係ル所論事項ハ被告人ニ前科アリトノ事実即チ単ナル受刑事項ノミヲ罪証ニ供シタルニ非スシテ原判示犯行ニ脈略交渉アリト認ムルニ難カラサル被告人ノ性行経歴ニ関スル原審公判廷ニ於ケル被告人ノ供述ヲ引用シタルモノト認ムルヲ正当トス従ツテ原判決ニハ採証上所論ノ如キ違法存スルコトナク論旨理由ナシ」
この事件でも大審院は前科による公訴事実の認定が原則として違法であることを確認したえで、本件は例外的に前科による認定が許される場合であると述べている。大審院は「犯行ニ脈略交渉アリト認ムルニ難カラサル」としか説明していないが、結婚詐欺の犯意を否認して結婚のつもりもあった返済するつもりもあったと主張する被告人に対して、同種の結婚詐欺の前科をもって反証して犯意を認定する場合であることは明らかであろう。
現行刑訴法は伝聞証拠や自白の許容性に関する幾つかの明文規定を設けたが、それ以外の証拠法のルールに関しては明文規定を設けなかった。いわゆる関連性の定義を定めた規定もないし、関連性のない証拠を排除する旨の規定もない。しかし、刑訴法295条1項の規定[3]などを根拠に、わが国においても法律的関連性を証拠能力の要件と考えるのが一般的である[4]。大審院が累次の判例を通じて確立した性格証拠の法理――なかんずく前科(他罪証拠)による公訴事実認定の禁止とその例外――を最高裁が変更したことはない。最高裁がこの問題を取り上げたのは次に掲げる2つの先例においてのみであるが、最高裁は大審院の遺産を引き継いだというべきである。
最初の先例は昭和28年の最高裁判決である。警察官である被告人が、逮捕した被疑者を取り調べる際に、頭髪を掴んで引張り、手拳で左目を殴打し、治療1週間の傷害を負わせたという特別公務員暴行陵虐の訴因である。訴訟の終盤になって、検察官は「被告人に暴行を加える習癖があることを立証するため」と言って、かつて被告人の取調べを受けたことのある者2人を証人申請した。弁護人は「類似事実の立証は裁判所に偏見又は予断を生ぜしめる」と述べて異議を唱えた。裁判所は「情状に関しての証拠として採用する」と宣言して、2人の証人(元被疑者)取り調べた。上告趣意は、この証人尋問は実質的に類似事実による悪性格立証を許したものであり、被告人の個人としての尊厳を犯し、かつ、予断偏見を抱き公平な裁判所ではなくなった裁判官によって行われた裁判であるから、憲法13条、37条1項に違反すると主張した。最高裁判所第3小法廷は次のように述べて、上告を退けた。
「第一審裁判所は、当事者双方に、要証事実に関する立証を一応尽さしめた後に、検察官の申請にかゝる所論の証人を、情状に関するものとして尋問しているのであつて、同裁判所も説示する如く、いわば要証事実に関する証拠調を終了し、量刑に関する諸般の情状を調査する手続上の段階において、右の如き証人尋問がなされたということができるのである。そして、所論証人尋問が、被告人に暴行の習癖のあることを立証せんとするにあつたとしても、それは勿論本件公訴事実の立証の為のものでなく、量刑に関する情状に関するものと認むべきであり、かかる証人尋問を、かかる手続上の段階において制限すべきいわれはないから、第一審の右の如き公判手続に所論の如き訴訟法の違反があるということはできない」(最3小判昭28・5・12刑集7-5-981)。
この判決が他罪証拠による公訴事実の認定は原則として禁じられるという大審院以来の法理を前提としていることは明らかであろう。そのうえで、この事件ではあくまでも「情状」として他罪証拠を受け入れただけであるから禁止のルールに抵触していないと言っているのである。
最高裁第3小法廷昭和41年11月22日決定(刑集20-9-1035)は、被告人が、「身寄りのない老人に対する社会福祉事業に対する寄付金」と偽って、寄付金名下に現金を騙取したという詐欺事件である。被告人は、社会福祉事業に使用すると言ったのではなく、社会福祉促進のために日蓮正宗の大御本尊様に祈念するので、その賛助金を求めたものであって、自己の祈念という宗教活動に対するお布施を求めたものであり、欺罔行為ではないと言って争った。原判決は被告人自身「本件と同様手段による詐欺罪により懲役刑に処せられ現在なお執行猶予中の身であり、本件犯行もその態様に照し詐欺罪を構成するものであるとの認識があつたと思われる」と判示して第一審の有罪判決を支持した。上告趣意は、原判決の認定は前科による犯罪事実の認定であり、大審院の判例に違反すると言って破棄を求めた。最高裁は、引用の大審院判例は「事案を異にし本件に適切でな[い]」と言って上告を退けたが、次のような説明を付け加えた。
「犯罪の客観的要素が他の証拠によって認められる本件事案の下において、被告人の詐欺の故意の如き犯罪の主観的要素を、被告人の同種前科の内容によって認定した原判決に所論の違法は認められない。」
この説示は、前科による有罪認定禁止に対する例外として、意図や計画性を認定する場合には前科を使用することが許されることを指摘したものであろう。昭和15年判決(結婚詐欺事件)ほどには明確ではないが、その趣旨は同じところにある。
要するに、わが国には100年近く前から他罪証拠や悪性格によって被告人の有罪を認定してはならないというルールが確立しているのである。大審院が明文の規定のないところから、その英知によってこのルールを築き上げ守り抜いてきたことは称賛に値する。そして、出発点となった大正7年判決の上告趣意や例外を宣言したその後の判例の内容からもわかるように、このルールは英米のコモンローが長年にわたって形成してきた性格証拠の法理をわが国に輸入し定着させようとするものであることは疑いない[5]。本件は、他罪証拠たる前科による犯人性の認定という新しい課題を最高裁判所に提供するものである。この課題自体、コモンローの性格証拠の法理の一適用場面である。したがって、ここでコモンローの性格証拠の法理を参照することは理にかなったことである。本件において最高裁判所が提示するルールは今後100年間にわたってわが国の刑事裁判で適用されるにふさわしいものでなければならない。その場の思いつきや便宜によってルールを作るべきではない。確かな根拠と説得力のあるルールを提示するためには、数百年にわたって営々としてこの法理を築き上げられてきた先人の英知に学ぶことが必要である。
【続く】
[筆者注:これは最高裁判所第2小法廷平成24年9月7日判決の上告趣意書である。]
平成21年9月8日午前11時50分ころ、東京都葛飾区金町の住宅地にある木造2階建てアパート「後藤荘」1階101号室金子ヨシエ方から煙が出ているのを近所の住民が発見し、119番通報した。数分後に駆け付けた消防団員が消火器で鎮火した。居間の中央部のカーペット付近の床約1.1平方メートルが焼けた。そこには石油ストーブの給油カートリッジが放置され、焼けた床から灯油の成分が検出された。また、台所の食器棚に保管されていたカップ麺がなくなり、トイレの棚からカップ麺の空の容器が発見された。ごみ入れとして利用していた台所の紙袋からは使用済みの割りばしが見つかった。寝室のボックスに乗せておいた500円玉2つがなくなっていたが、それ以外に盗まれたものは何もなかった。
被告人OK氏は、その2週間後9月21日に別件の窃盗容疑で逮捕され、以後多数の余罪を告白する上申書を警察に提出した。しかし、後藤荘の窃盗や放火を告白することはなった。O氏は12月18日窃盗事件により有罪判決を受けた。そして、平成22年1月12日に警察にDNAサンプルを提出したところ、後藤荘で発見されたカップ麺容器や割りばしから検出されたDNA型と一致した。2月16日O氏は住居侵入、窃盗及び現住建造物放火の容疑で再逮捕された。O氏は金子方に侵入して500円硬貨2枚とカップ麺を盗んだことを認めたものの、当日午前7時台には現場を立ち去った、放火はしていないと言った。O氏は3月9日、住居侵入、窃盗及び現住建造物放火の訴因で起訴された。
東京地方裁判所刑事第1部はこれらの事件と別の窃盗事件を併合した。O氏は放火以外の訴因は全て認めた。放火については自分はやっていないと述べた。7回の公判前整理手続期日を経て、平成22年7月5日から7日まで裁判員裁判による公判審理が行われた。公判での唯一の争点はO氏が後藤荘に放火をしたかどうかであった。検察官は、O氏が本件放火の犯人であることを証明する証拠として、彼の放火の前科に関する証拠の取調べを請求した。O氏は、本件の17年以上前、平成4年3月から6月にかけて合計11件の放火を行い、平成6年4月に懲役15年の有罪判決を受けていた。これら11件の放火は全て灯油を散布して行われている。10件は侵入した室内に灯油を撒いたものである。うち7件は侵入した居宅内にあった灯油を利用したものであり、そのうち3件は灯油カートリッジをストーブから取り出して中の灯油を散布して着火したものである。また、その主たる動機として、盗みをしようとしたが「思ったように現金を手に入れることができなかったり、狙った室内に入ることができなかったことなどに腹を立て、そのうっぷん晴らしのため」と認定されている(釧路地裁刑事部平成6年4月13日判決・第1審乙11、記録120頁)。検察官は、本件放火の手口と前科の放火の手口は極めて酷似しているのであり、このような場合には前科による有罪の立証は許されると主張した。そうして、前科の放火を立証するために、確定判決(乙11)のほか、当時のO氏の自白調書16通(乙4、23~37)を請求した。また、本件放火が特殊なものであることを証明するために、放火捜査のベテラン警察官で「技能伝承官」の称号をもつ菅野一夫警部(人5)を証人申請した。弁護人は、前科と本件の放火の手口はいずれも特殊なものではなく、前科による有罪の立証は許されないとして異議を述べた。裁判所は、「被告人の前科である放火と本件放火は、いずれも特殊な手段、方法によりなされたものと言えず、被告人の前科の立証を通じて被告人の犯人性を立証することが許される例外的な場合には当たらない」として(記録44頁)、これらの証拠請求をいずれも却下した。但し、前科の判決謄本(乙11)については、「情状の立証に限って」と断ったうえで採用した(記録140頁)[1]。第1審裁判所は、住居侵入と窃盗について有罪としてO氏に1年6カ月の懲役刑を言い渡した。しかし、被告人が本件放火の犯人であるとするには「合理的な疑問が残る」と判断した(記録118~119頁)。
検察官は、前科の判決謄本、自白調書そして菅野証人を却下した1審裁判所の措置は違法であるとして控訴した。控訴審である東京高等裁判所第8刑事部は、O氏の前科の放火と本件放火との間には「固着化した」「特徴的な」類似性があり、このような場合には前科による本件放火の立証は許されるとした。原判決は、まず、前科と本件放火の手段方法の類似性について、こう述べた。
「前刑放火の大半(10件)と本件放火は、侵入した居室内において灯油を散布して行われるという、その犯行の手段方法に類似性が認められる。そのような手段方法で放火をすることは、住宅への放火という類型の一部分に限定される上、前刑放火においては、そのような手段方法が繰り返され、その行動傾向が固着化していると認められ、それらが、本件放火との間の犯行の手段方法についての類似性をより特徴的なものにしているということができる」(5~6頁。強調は引用者)。
さらに、原判決は前科と本件放火とのあいだにはその「契機」において類似性があるという。
「前刑放火のいずれもが、窃盗を試みて欲するような金品が得られなかったことに対する腹立ちを解消することを主な動機としており、そのうっぷん晴らしのために他人の住宅への放火を繰り返すという、窃盗から放火の犯行に至る契機の点で、前刑放火における行動傾向が固着化していると認められる。他方、本件放火と接着した時間帯に、被告人がその犯行場所に侵入して窃盗を行ったことについては争いがなく、同窃盗の被害品は500円硬貨2枚とカップ麺1個にとどまっており、被告人を満足させるものであったとは伺われないことからして、その腹いせに被告人が本件放火に及んだ可能性が考えられる。そうすると、前刑放火と本件放火とは、窃盗から放火の犯行に至る契機の点においても、類似性があると認められる。そして、この点に関する前刑放火の行動傾向が固着化していることが、その類似性をより特徴的なものにしているということができる」(6頁。強調は引用者)。
このように、前刑放火と本件放火との間には、犯行の手段方法と犯行にいたる契機においていずれも被告人の「固着化した」行動傾向に根差した「特徴的な類似性」があるので、前科関係証拠のうち、「犯行に至る契機、犯行の手段方法に関するもの」は、前刑放火と本件放火の犯人の同一性を立証する証拠として関連性がある、と原判決は述べる。原判決の結論は次のようなものである。
1)判決謄本については、本件放火と特徴的な類似性のある「契機」と「手段方法」に関する事実を認定したものであるから、関連性が認められる。したがって、その取調べ請求を却下した原審の措置は違法である。
2)供述調書については、「契機」と「手段方法」に関する部分は関連性が認められるが、それ以外の部分は関連性がない。関連性が認められる部分を特定できるような審理を行わずに、全部却下したことは違法である。
3)菅野証人については、同一性の判断は「他の間接事実と共に、前刑放火と本件放火の各犯行に至る契機、各犯行の手段方法を比較検討することにより判断されるべきであり、同証人のような、専門的な知見(その内容は、科学的な手法による分析ではなく、多くの捜査を手がけた者による経験的な判断にとどまるものである)に基づく本件放火の特徴を説明する証拠を取り調べることは、相当でないというべきである」(11頁)。したがって、同証人申請を却下した原審の措置に違法はない。
原判決は、判決謄本と供述調書を全部却下した1審裁判所の措置は判決に影響を及ぼすことが明らかな訴訟手続の法令違反にあたるとして、1審判決を破棄して本件を東京地裁に差し戻すと判決した。
しかし、O氏の放火前科の法律的関連性を肯定した原判決の判断は誤りである。放火前科の法律的関連性を否定し、判決謄本や供述調書の許容性を否定した第1審裁判所の判断は正しい。
O氏の放火の前科を本件放火の犯人性を認定する証拠として許容できるとした原判決の判断は、性格証拠禁止の法理に関するわが国最終審裁判所(大審院及び最高裁判所)の判例に違反する。また、その判断は、前科のある刑事被告人に予断偏見をもつ事実認定者によって裁判を受けることを強要するものであり、前科者に対して不十分な証拠で有罪判決が下される危険をもたらすものであって、彼らの公平な裁判所による公正な審理を受ける権利(日本国憲法37条1項、市民的及び政治的権利に関する国際規約14条1項)を侵害するものである。
1 大審院及び最高裁の判例の概観
明治刑事訴訟法(明治23年法律第96号)にも、大正刑事訴訟法(大正11年法律第75号)にも、証拠の許容性に関するルールを定めた規定はない。明治刑訴法は「……諸般ノ証憑ハ判事ノ判断ニ任ス」(90条)として、証拠の採否もその評価も挙げて裁判官の自由裁量に委ねる趣旨を明言していた。大正刑訴法は「証拠ノ証明力ハ判事ノ自由ナル判断ニ任ス」(337条)として、裁判官の自由裁量の範囲を「証拠ノ証明力」すなわち証拠の評価に限定した。しかし証拠の許容性――何が証拠となり、何がならないか――に関する規定はやはり定めなかった。このように、法律の規定上は、裁判官はどのようなものでも自由に証拠として採用してもかまわないかのような体裁になっていた。しかし、実務はそのようなものではなかった。大審院は、明治刑訴の時代から、証拠となり得るものとなり得ないものとの区別があり、証拠となり得ないものを採用することは違法な手続であり、その違法は有罪判決破毀の理由となることを繰り返し宣言してきた[2]。
被告人の前科は公訴事実たる犯罪の証拠にはならないという原則は、すでに明治刑訴法の時代に大審院の判例となっている。大正7年(1918年)5月24日大審院判決(刑録24-647)は、2人の被告人が会社の事務室内で同僚を殴ってけがをさせたという傷害被告事件についての判例である。原審は、過去に複数回にわたって傷害で有罪判決を受け服役したことがある旨の1名の被告人の公判供述ともう1人の被告人の前科調書の記載を引用して有罪を認定した。これに対して弁護人は次のような上告趣意を述べた。
「前科ハ前科ニシテ直チニ犯罪ヲ証明スルモノニアラス而テ前科ヲ以テ犯罪事実ノ証明資料ト為スハ刑事訴訟法ノ許ササルトコロナリト思料ス之ヲ証拠法ノ沿革ニ徴スルモ品行若クハ前科ヲ以テ有罪ヲ推測スルノ危険ヲ解カサルモノナシ英国ノ如キハ品行ノ証明ヲ許スハ被告人ノ利益ヲ保護スル慈善心ニ出テタルモノト為シ多年ノ慣例ハ或場合ヲ除クノ外被告人ノ善意ヲ証明スル場合ニ於テノミ之ヲ許セルニ過キス原判決カ前記(一)[被告人の供述](九)[前科調書]ヲ以テ犯罪ノ証料ニ供シタルハ採証ノ法規ニ悖ル甚シキモノト信ス」
大審院はこの上告趣意を認めて、原判決を破棄して事件を原審に差し戻した。
「按スルニ刑事訴訟法ハ証拠ノ種類ヲ限定セスト雖モ証拠ノ実質カ一定ノ犯罪事実ヲ認定スルニ適当ナラサルモノハ之ヲ判断ノ資料ニ供スルヲ得ス今前科ニ付テ之ヲ観ルニ前科ハ其後ニ生シタル犯罪行為ト何等関渉スル所ナク全然過去ノ事実ニ属スルヲ以テ被告カ前科ヲ有スルノ事実証明セラレタル場合ニ其事実ハ或ハ再犯加重ノ原因トナリ或ハ被告ノ性行ヲ判断シ刑ノ量定ヲ左右スル根拠トナリ或ハ賭博罪ニ於テハ被告カ賭博常習者タル身分ヲ有スルヤ否ヤヲ判断スル資料トナリ得ヘケンモ公訴ノ目的タル犯罪行為ノ成立ヲ断定スルニ付テハ適当ナラス故ニ事実裁判所カ前科ニ関スル証拠ノミニ依リタル場合ハ勿論之ヲ他ノ証拠ト綜合シタルトキト雖モ苟モ該証拠ヲ援用シ犯罪ノ成立ヲ認定シタル以上ハ其判決ハ採証ニ違法アルモノトシテ破毀ヲ免レス原判決ハ被告卯之助ノ原審公廷ニ於ル同人カ前科ヲ有スル旨ノ供述及ヒ被告友雄ニ対スル前科調書ヲ援用シ之ヲ他ノ証拠ト綜合シテ被告等カ共同シテ前川謙三外一名ヲ殴打シタル事実ヲ認定シタルモノナレハ叙上ノ理由ニ依リ破棄スヘキモノトス論旨ハ理由アリ」
【続く】
はじめに
平成21年9月8日午前11時50分ころ、東京都葛飾区金町の住宅地にある木造2階建てアパート「後藤荘」1階101号室金子ヨシエ方から煙が出ているのを近所の住民が発見し、119番通報した。数分後に駆け付けた消防団員が消火器で鎮火した。居間の中央部のカーペット付近の床約1.1平方メートルが焼けた。そこには石油ストーブの給油カートリッジが放置され、焼けた床から灯油の成分が検出された。また、台所の食器棚に保管されていたカップ麺がなくなり、トイレの棚からカップ麺の空の容器が発見された。ごみ入れとして利用していた台所の紙袋からは使用済みの割りばしが見つかった。寝室のボックスに乗せておいた500円玉2つがなくなっていたが、それ以外に盗まれたものは何もなかった。
被告人OK氏は、その2週間後9月21日に別件の窃盗容疑で逮捕され、以後多数の余罪を告白する上申書を警察に提出した。しかし、後藤荘の窃盗や放火を告白することはなった。O氏は12月18日窃盗事件により有罪判決を受けた。そして、平成22年1月12日に警察にDNAサンプルを提出したところ、後藤荘で発見されたカップ麺容器や割りばしから検出されたDNA型と一致した。2月16日O氏は住居侵入、窃盗及び現住建造物放火の容疑で再逮捕された。O氏は金子方に侵入して500円硬貨2枚とカップ麺を盗んだことを認めたものの、当日午前7時台には現場を立ち去った、放火はしていないと言った。O氏は3月9日、住居侵入、窃盗及び現住建造物放火の訴因で起訴された。
東京地方裁判所刑事第1部はこれらの事件と別の窃盗事件を併合した。O氏は放火以外の訴因は全て認めた。放火については自分はやっていないと述べた。7回の公判前整理手続期日を経て、平成22年7月5日から7日まで裁判員裁判による公判審理が行われた。公判での唯一の争点はO氏が後藤荘に放火をしたかどうかであった。検察官は、O氏が本件放火の犯人であることを証明する証拠として、彼の放火の前科に関する証拠の取調べを請求した。O氏は、本件の17年以上前、平成4年3月から6月にかけて合計11件の放火を行い、平成6年4月に懲役15年の有罪判決を受けていた。これら11件の放火は全て灯油を散布して行われている。10件は侵入した室内に灯油を撒いたものである。うち7件は侵入した居宅内にあった灯油を利用したものであり、そのうち3件は灯油カートリッジをストーブから取り出して中の灯油を散布して着火したものである。また、その主たる動機として、盗みをしようとしたが「思ったように現金を手に入れることができなかったり、狙った室内に入ることができなかったことなどに腹を立て、そのうっぷん晴らしのため」と認定されている(釧路地裁刑事部平成6年4月13日判決・第1審乙11、記録120頁)。検察官は、本件放火の手口と前科の放火の手口は極めて酷似しているのであり、このような場合には前科による有罪の立証は許されると主張した。そうして、前科の放火を立証するために、確定判決(乙11)のほか、当時のO氏の自白調書16通(乙4、23~37)を請求した。また、本件放火が特殊なものであることを証明するために、放火捜査のベテラン警察官で「技能伝承官」の称号をもつ菅野一夫警部(人5)を証人申請した。弁護人は、前科と本件の放火の手口はいずれも特殊なものではなく、前科による有罪の立証は許されないとして異議を述べた。裁判所は、「被告人の前科である放火と本件放火は、いずれも特殊な手段、方法によりなされたものと言えず、被告人の前科の立証を通じて被告人の犯人性を立証することが許される例外的な場合には当たらない」として(記録44頁)、これらの証拠請求をいずれも却下した。但し、前科の判決謄本(乙11)については、「情状の立証に限って」と断ったうえで採用した(記録140頁)[1]。第1審裁判所は、住居侵入と窃盗について有罪としてO氏に1年6カ月の懲役刑を言い渡した。しかし、被告人が本件放火の犯人であるとするには「合理的な疑問が残る」と判断した(記録118~119頁)。
検察官は、前科の判決謄本、自白調書そして菅野証人を却下した1審裁判所の措置は違法であるとして控訴した。控訴審である東京高等裁判所第8刑事部は、O氏の前科の放火と本件放火との間には「固着化した」「特徴的な」類似性があり、このような場合には前科による本件放火の立証は許されるとした。原判決は、まず、前科と本件放火の手段方法の類似性について、こう述べた。
「前刑放火の大半(10件)と本件放火は、侵入した居室内において灯油を散布して行われるという、その犯行の手段方法に類似性が認められる。そのような手段方法で放火をすることは、住宅への放火という類型の一部分に限定される上、前刑放火においては、そのような手段方法が繰り返され、その行動傾向が固着化していると認められ、それらが、本件放火との間の犯行の手段方法についての類似性をより特徴的なものにしているということができる」(5~6頁。強調は引用者)。
さらに、原判決は前科と本件放火とのあいだにはその「契機」において類似性があるという。
「前刑放火のいずれもが、窃盗を試みて欲するような金品が得られなかったことに対する腹立ちを解消することを主な動機としており、そのうっぷん晴らしのために他人の住宅への放火を繰り返すという、窃盗から放火の犯行に至る契機の点で、前刑放火における行動傾向が固着化していると認められる。他方、本件放火と接着した時間帯に、被告人がその犯行場所に侵入して窃盗を行ったことについては争いがなく、同窃盗の被害品は500円硬貨2枚とカップ麺1個にとどまっており、被告人を満足させるものであったとは伺われないことからして、その腹いせに被告人が本件放火に及んだ可能性が考えられる。そうすると、前刑放火と本件放火とは、窃盗から放火の犯行に至る契機の点においても、類似性があると認められる。そして、この点に関する前刑放火の行動傾向が固着化していることが、その類似性をより特徴的なものにしているということができる」(6頁。強調は引用者)。
このように、前刑放火と本件放火との間には、犯行の手段方法と犯行にいたる契機においていずれも被告人の「固着化した」行動傾向に根差した「特徴的な類似性」があるので、前科関係証拠のうち、「犯行に至る契機、犯行の手段方法に関するもの」は、前刑放火と本件放火の犯人の同一性を立証する証拠として関連性がある、と原判決は述べる。原判決の結論は次のようなものである。
1)判決謄本については、本件放火と特徴的な類似性のある「契機」と「手段方法」に関する事実を認定したものであるから、関連性が認められる。したがって、その取調べ請求を却下した原審の措置は違法である。
2)供述調書については、「契機」と「手段方法」に関する部分は関連性が認められるが、それ以外の部分は関連性がない。関連性が認められる部分を特定できるような審理を行わずに、全部却下したことは違法である。
3)菅野証人については、同一性の判断は「他の間接事実と共に、前刑放火と本件放火の各犯行に至る契機、各犯行の手段方法を比較検討することにより判断されるべきであり、同証人のような、専門的な知見(その内容は、科学的な手法による分析ではなく、多くの捜査を手がけた者による経験的な判断にとどまるものである)に基づく本件放火の特徴を説明する証拠を取り調べることは、相当でないというべきである」(11頁)。したがって、同証人申請を却下した原審の措置に違法はない。
原判決は、判決謄本と供述調書を全部却下した1審裁判所の措置は判決に影響を及ぼすことが明らかな訴訟手続の法令違反にあたるとして、1審判決を破棄して本件を東京地裁に差し戻すと判決した。
しかし、O氏の放火前科の法律的関連性を肯定した原判決の判断は誤りである。放火前科の法律的関連性を否定し、判決謄本や供述調書の許容性を否定した第1審裁判所の判断は正しい。
上告趣意第1:犯人性認定のために類似前科を許容したこと
O氏の放火の前科を本件放火の犯人性を認定する証拠として許容できるとした原判決の判断は、性格証拠禁止の法理に関するわが国最終審裁判所(大審院及び最高裁判所)の判例に違反する。また、その判断は、前科のある刑事被告人に予断偏見をもつ事実認定者によって裁判を受けることを強要するものであり、前科者に対して不十分な証拠で有罪判決が下される危険をもたらすものであって、彼らの公平な裁判所による公正な審理を受ける権利(日本国憲法37条1項、市民的及び政治的権利に関する国際規約14条1項)を侵害するものである。
1 大審院及び最高裁の判例の概観
明治刑事訴訟法(明治23年法律第96号)にも、大正刑事訴訟法(大正11年法律第75号)にも、証拠の許容性に関するルールを定めた規定はない。明治刑訴法は「……諸般ノ証憑ハ判事ノ判断ニ任ス」(90条)として、証拠の採否もその評価も挙げて裁判官の自由裁量に委ねる趣旨を明言していた。大正刑訴法は「証拠ノ証明力ハ判事ノ自由ナル判断ニ任ス」(337条)として、裁判官の自由裁量の範囲を「証拠ノ証明力」すなわち証拠の評価に限定した。しかし証拠の許容性――何が証拠となり、何がならないか――に関する規定はやはり定めなかった。このように、法律の規定上は、裁判官はどのようなものでも自由に証拠として採用してもかまわないかのような体裁になっていた。しかし、実務はそのようなものではなかった。大審院は、明治刑訴の時代から、証拠となり得るものとなり得ないものとの区別があり、証拠となり得ないものを採用することは違法な手続であり、その違法は有罪判決破毀の理由となることを繰り返し宣言してきた[2]。
被告人の前科は公訴事実たる犯罪の証拠にはならないという原則は、すでに明治刑訴法の時代に大審院の判例となっている。大正7年(1918年)5月24日大審院判決(刑録24-647)は、2人の被告人が会社の事務室内で同僚を殴ってけがをさせたという傷害被告事件についての判例である。原審は、過去に複数回にわたって傷害で有罪判決を受け服役したことがある旨の1名の被告人の公判供述ともう1人の被告人の前科調書の記載を引用して有罪を認定した。これに対して弁護人は次のような上告趣意を述べた。
「前科ハ前科ニシテ直チニ犯罪ヲ証明スルモノニアラス而テ前科ヲ以テ犯罪事実ノ証明資料ト為スハ刑事訴訟法ノ許ササルトコロナリト思料ス之ヲ証拠法ノ沿革ニ徴スルモ品行若クハ前科ヲ以テ有罪ヲ推測スルノ危険ヲ解カサルモノナシ英国ノ如キハ品行ノ証明ヲ許スハ被告人ノ利益ヲ保護スル慈善心ニ出テタルモノト為シ多年ノ慣例ハ或場合ヲ除クノ外被告人ノ善意ヲ証明スル場合ニ於テノミ之ヲ許セルニ過キス原判決カ前記(一)[被告人の供述](九)[前科調書]ヲ以テ犯罪ノ証料ニ供シタルハ採証ノ法規ニ悖ル甚シキモノト信ス」
大審院はこの上告趣意を認めて、原判決を破棄して事件を原審に差し戻した。
「按スルニ刑事訴訟法ハ証拠ノ種類ヲ限定セスト雖モ証拠ノ実質カ一定ノ犯罪事実ヲ認定スルニ適当ナラサルモノハ之ヲ判断ノ資料ニ供スルヲ得ス今前科ニ付テ之ヲ観ルニ前科ハ其後ニ生シタル犯罪行為ト何等関渉スル所ナク全然過去ノ事実ニ属スルヲ以テ被告カ前科ヲ有スルノ事実証明セラレタル場合ニ其事実ハ或ハ再犯加重ノ原因トナリ或ハ被告ノ性行ヲ判断シ刑ノ量定ヲ左右スル根拠トナリ或ハ賭博罪ニ於テハ被告カ賭博常習者タル身分ヲ有スルヤ否ヤヲ判断スル資料トナリ得ヘケンモ公訴ノ目的タル犯罪行為ノ成立ヲ断定スルニ付テハ適当ナラス故ニ事実裁判所カ前科ニ関スル証拠ノミニ依リタル場合ハ勿論之ヲ他ノ証拠ト綜合シタルトキト雖モ苟モ該証拠ヲ援用シ犯罪ノ成立ヲ認定シタル以上ハ其判決ハ採証ニ違法アルモノトシテ破毀ヲ免レス原判決ハ被告卯之助ノ原審公廷ニ於ル同人カ前科ヲ有スル旨ノ供述及ヒ被告友雄ニ対スル前科調書ヲ援用シ之ヲ他ノ証拠ト綜合シテ被告等カ共同シテ前川謙三外一名ヲ殴打シタル事実ヲ認定シタルモノナレハ叙上ノ理由ニ依リ破棄スヘキモノトス論旨ハ理由アリ」
【続く】
2009年03月06日
江東区の女性殺害事件(星島事件)の公判で検察官は切断された被害者の肉片や骨片の写真200枚以上を法廷内のモニターに映して冒頭陳述や被告人質問を行い、姉の証人尋問では被害者の元気だったころのスナップ写真を使ったスライドショーを行ったということである。報道によると、これらは「裁判員制度を強く意識した立証」であり(日本経済新聞1月26日夕刊21頁)、東京地検はこの公判を裁判員裁判のモデルと位置づけ、「裁判員にも法廷で見てもらうというメッセージを込めた」と説明したそうである(MSN産経ニュース2009年1月20日http://www.iza.ne.jp/news/newsarticle/event/trial/214068/)。しかし、裁判員裁判ではこうした人の感情をかきたてて理性的な判断を誤らせる可能性のある証拠の利用は慎重であるべきである。陪審裁判が行われているアメリカではこうした証拠の利用を裁判官が拒否することは珍しくない。わが国においても現行法の運用としてこうした証拠を排除することは可能なことであり、そうすべきである。
関連性のルール
裁判で提出される証拠は紛争の解決に役立つものでなければならない。裁判で争われている事実の解明に役立つものであって初めて証拠としての資格がある。たとえば、被告人が被害者を殺したのか、被告人の行為によって被害者は亡くなったのか、犯行は計画的なものか、衝動的なものか。事実認定者の前に提出することが許されるのは、このような事実の存否の認定に役立つものでなければならないのである。すなわち、訴訟の帰結に影響を与える事実の蓋然性を高めたり低めたりする傾向を持つものでなければ証拠としては使えないのである。このような傾向のことを法律家は「関連性」(“relevance”)、あるいは次に述べる「法律的関連性」と区別する意味で、「自然的関連性」(“natural relevance”)と呼んでいる。
事実の存否の判断に多少なりとも影響を及ぼすもの――自然的関連性のある証拠――であっても、その証拠を見聞きすることによって却って事実認定者を真相から遠ざける危険性のある証拠というものが存在する。たとえば、被告人の前科や悪評というような証拠は、いま起訴されている犯罪の証明にとって多少の意味を持つかもしれないが、被告人が特定の犯罪を犯した証拠としての意味は小さい。その半面、被告人に対する予断や偏見をもたらし、さらに裁判の争点を混乱させることにもなりかねない。だから前科や悪評は起訴されている犯罪を証明する証拠としては使えないのである。一般的に、訴訟の帰結に影響を与える事実の認定に役立つ程度(証拠価値)とその証拠によってもたらされる予断・偏見、争点の混乱、重複・時間の無駄というような弊害の程度を比較して、後者の弊害が前者の価値よりも実質的に重いときには、その証拠を裁判で使うべきではない。この価値と弊害の比較考量の結果を法律家は「法律的関連性」(“legal relevance”)と言い、法律的関連性が「ある」とか「ない」とか言って、証拠の採否を決めるのである。
アメリカでは、連邦でも州でも、この自然的関連性と法律的関連性のルールが制定法によって定められている(例えば、連邦証拠規則401、403)。日本には関連性の一般原理を定めた条文は存在しない。しかし、ある資料が証拠として裁判で利用されるためには「関連性」が必要であるという考えは昔から実務で認められており、前科や悪性格は犯罪認定の証拠にならないというのは大審院以来の判例でもある(大判昭2・9・3新聞2750−9、和歌山地決平13・10・10判タ1122−132)。だから「法律的関連性」というルールはわが国でも一般的に承認されていると言える。訴訟関係人が「事件に関係のない事項」や「重複」する事項の陳述をすることを制限し、当事者が冒頭陳述で「偏見又は予断を生ぜしめる虞のある事項」を述べることを禁止している法律の条文(刑事訴訟法295条、296条)に関連性のルールの制定法上の根拠を認める考えもある。
感情をかきたてる証拠
さて、アメリカの刑事裁判では、法律的関連性のルール――証拠価値と弊害の比較考量――が適用されるべき典型的な場面の一つとして、「感情をかきたてる証拠」(inflammatory evidence)の問題がある。しばしば問題となるのが、殺人事件における被害者の腐敗したり酷く損傷した死体の写真や解剖写真、そしてそれと対比させられる生前の被害者の健康的な写真である。
陪審員の感情をかきたてる写真だというだけでは排除されない。裁判官はその写真が陪審の感情をかきたてて理性的な判断を妨げる危険性の度合いと、事実認定のための証拠としての価値を比較検討しなければならない。そして、証拠価値よりも危険性の方が実質的に上回っているときには、裁判官はその証拠を採用せず陪審に見せない――証拠排除する――のである。この危険性と価値の比較考量は裁判官の裁量的な判断とされている。したがって、上訴審の審査においても、裁判官の判断は尊重される。しかし、判断の誤りの程度が大きいときには、裁量権を濫用して被告人の公正な裁判を受ける権利を侵害したとされる。
アメリカの判例集にはこの問題を論じた判例がたくさんある。1979年のカンサス州最高裁判所の判例は次のようなケースである。殺人事件の公判で検察官が被害者の遺体の写真14枚を提出したが、そのうちの一枚は解剖写真であり「顎から股間にかけて切り開かれ、臓物を抜き取られた食肉加工場の牛のように横たえられている。胸の皮の一部は遺体の顔を覆い、胸部と腹部の臓器が曝け出されている」というものであった。この事件では被害者の死因については実質的に争われておらず、政府側の専門家証人が死因は刃物の刺し傷による出血死であると明言している。確かにいくつかの写真は凶器が体内に侵入した角度や深さを陪審が判断する助けにはなるが、同じ点を重ねて立証するために解剖写真を何枚も見る必要性はない。こう述べて、裁判所は「この証拠の唯一の可能な目的は、陪審員の心をかきたてることである。」と結論し、有罪判決を破棄して差し戻した。State v. Boyd, 532 P.2d 1064 (Kan. 1975), at1068.
強盗殺人の現場に横たわる被害者の写真――「被害者の破壊された顔、頭部の傷、血痕、そして、雪の上の頭の周囲に散らばる肉片と脳の一部」――について、訴追側は、銃で頭部を撃たれたとき被害者の頭部が地面に近い位置にあったこと、そして、強盗が終わった後に被害者を殺害するだけの目的で殺人が行われたことを立証するために必要であると主張したが、ペンシルベニア州最高裁判所は次のように述べてこの主張を退けた。
「写真が感情をかきたてるもの(inflammatory)とみなされるときには、裁判所は、その写真の本質的な証拠価値が高度のものであり、それを取調べる必要性が、陪審の精神と情緒をかき乱す可能性を明らかに上回るものであるのかどうかを比較考量(balancing test)しなければならない。……確かに、ペンシルベニア州警察のマコモンズ刑事は公判でその写真を見て、被害者が撃たれたとき、その頭部は地面に近いところで地面と平行の状態だったという意見を述べた。しかし、刑事はそう証言するためにその写真を見る必要はなかったのである。なぜなら、彼は事件後に現場で死体とその状態を観察しているからである。実際のところ、マコモンズ刑事は、わざわざ写真を見なくても実際に見たことを述べ、自らの観察に基づいて意見を言うことができたのである。」Commonwealth v. Rogers, 401 A.2d 329 (Pa. 1979), at 330.
反対に、その写真が被害者の身元や死因を明らかにしたり、さらには犯行態様や被告人の意図を証明する証拠として価値をもち、その価値が陪審の感情をかきたてて理性的な判断を妨げる危険性よりも大きいときには、証拠として採用される。See, e.g., State v. Needs, 591 P.2d 130 (Idaho 1979); State v. Watts, 441 N.W. 2d 395 (Iowa 1989).
被害者の生前の写真についても、同様の証拠価値とリスクの比較考量が行われる。被害者の身元や身長などの身体的特徴を証明する証拠として価値がある場合は許容されるが、陪審の感情に訴えるだけのものであれば、許容されない。See, e.g., Ricci v. State, P.2d 79 (Nev. 1975); State v. Finch, 975 P.2d 967 (Wash. 1999).
星島事件の場合
法律的関連性のルールがわが国にも妥当することは先に述べた通りである。そして、アメリカ人の感情をかきたてる死体の写真はやはり、日本人の感情をもかきたてるだろう。そうすると、アメリカの裁判官が行わなければならない比較考量を日本の裁判官もやらなければならないということである。
星島事件の場合どうなるだろうか。この事件の訴因は殺人と死体損壊遺棄である。被告人は訴因を全く争っていない。星島貴徳氏は東城瑠璃香さんを殺してその死体をバラバラに切り刻んで捨てたことを争っていない。被害者の身元も争点になっていない。したがって、被害者の肉片や骨片の写真や彼女の生前のスナップ写真は、訴因を証明する証拠としてはほとんど価値がない。
訴因を裏付ける客観的な証拠として骨や肉片などの物的証拠が必要だとしても、それらを発見した捜査官の供述やそれらのDNA鑑定をした専門家の意見があれば十分であり、むしろそれらの方が証拠価値が高い。そしてこれらはすでに証拠として取り調べられている。
それでは、これらの写真は量刑事情を証明する証拠として価値を持つだろうか。この事件では量刑――死刑にすべきかどうか――がまさに争点である。だから、瑠璃香さんの肉片や骨片や生前の写真が被告人に死刑を選択させる証拠として価値を持つならば、それを採用することも許されるだろう。しかし、これらの証拠が死刑選択のための証拠として価値を持つことはありえない。
本件において検察側は死刑を正当化するほどの「犯行態様の残虐さ」を証明するものとしてこれらの証拠が必要だと言うのかもしれない。しかし、死刑の適用基準を示した永山事件最高裁判決が基準の一つとして掲げているのは「殺害の手段方法の執拗性・残虐性」であって、死体の処理方法については問題にしていない(最2小判昭58・7・8刑集37‐6‐609)。骨の写真にしろ肉片の写真にしろ、それらはすべて死体損壊の態様を示すものにすぎない。星島氏は瑠璃香さんの首に包丁を刺して殺害したのであって、生きている彼女を切り刻んで殺したわけではない。
最高裁は「犯行後の情状」を死刑適用基準の一つとして挙げている。しかし、死体損壊の方法はこれに含めることはできない。なぜなら、死体損壊罪は殺人とは別の犯罪なのであり、どのような方法で死体を傷付けても懲役3年を超える量刑をすることはできない。法律はそれを許していないのである(刑法190条)。とうてい死刑を正当化することはできない。
被害者の生前の写真は、殺人によって失われたものが何だったのかを示す証拠だと言える。しかし、殺人罪の量刑を正当化するのは人の命を奪ったという事実である。その人が具体的にどのような人生を歩んでいたのかによって、量刑に差が出ることは今日の社会では正当化できない。家族や仕事に恵まれ幸福な人生を送った人を殺した場合と、暗く凄惨な生活を重ねてきた人を殺した場合とで、量刑に差があって良いという理屈はない。
要するに、本件における被害者の写真の利用はいずれも、訴訟の争点を理性的に解決するための証拠ではない。それらは事実認定者の感情に訴えるだけの意味しかないのである。わが国における「法律的関連性のルール」が適用されるならば、この裁判において被害者の肉片や骨片そして生前の写真を利用することは許されなかったのである。
冒頭陳述や弁論における写真の利用
仮に写真の証拠価値が認められて証拠として許容されたとして、その写真を冒頭陳述や最終弁論でどのように使っても良いということにはならない。法律的関連性が認められて採用された写真であっても、最終弁論でその写真を本来の目的のために使うのではなく、事実認定者の感情をかきたてるために用いるのであれば、その手続は違法である。
この点についてもアメリカにはいくつかの先例がある。強盗事件の最終弁論で検察官が被害者の死体(被害者は事件の後に他殺体で発見された。しかし、被告人は殺人では起訴されていない。)の写真を示して「ジョン・ウィリアムズ[被害者]はもはやこの世にはいません。彼はまさに人生の花の時代を奪われたのです」と述べたことについて、インディアナ州最高裁判所は、次のように述べて、これは被告人の公正な裁判を受ける権利を奪ったものであるとして有罪判決を破棄した。
「これは殺人事件ではない。上訴人による強盗事件の成否が問われているのである。……ウィリアムズの死体の写真を示して、彼の死の責任が上訴人にあることを強調する検察官の熱狂的な最終弁論は、上訴人が公正な裁判を受けなかったとわれわれに信じさせる状況の一つというべきである。」Adler v. State, N.E.2d 171 (Ind. 1967), at 173.
星島事件において、被害者の写真が有罪無罪の証拠としても、量刑の証拠としても証拠価値がないことはすでに述べた。検察官は、冒頭陳述で被害者の肉片や骨の写真を示して「これは……捜索で見つかった肉片の一部です。真ん中のくぼんだ所はおへそです。へその上には、東城さんが生前開けていたというピアスの穴と一致します。……下に映っているメジャーからも分かるように、すべて5センチ角程度に切り刻まれています。これは、指の一部です」などと述べた(MSN産経ニュース1月13日http://www.iza.ne.jp/news/newsarticle/event/trial/212005/)。また、検察官は最終弁論の中で次のように述べて被害者の遺体が切り刻まれたことをことさらに強調した。
「[星島被告は]東城さんの手足から肉をそぎ取り、まな板の上で切り刻みました。その翌晩には、東城さんの胴体から腹や胸の肉をそぎ取り、臓器をまな板の上で切り刻みました。さらに翌晩…、耳をそぎ、頭蓋骨(ずがいこつ)をのこぎりで切りました。骨はゴミ袋に入れて隠していましたが、腐らせて強烈な腐臭が発生したため、犯行が発覚しないように鍋でゆでました。星島被告は東城さんの遺体を、自己の生活と体面を守るために邪悪な“物”として無残に扱いました。」「1カ月以上も汚水の水流に耐えた骨片は、忍耐強かった東城さんの悔しさ、無念さを訴えかけているかのようです。」MSN産経ニュース2009年1月26日、http://sankei.jp.msn.com/affairs/trial/090126/trl0901261449015-n1.htm
この最終弁論の意図は、死刑選択の基準に照らして本件では死刑を選択することが合理的であることを論証するというようなものではなく、事実認定者の感情をかきたて燃え盛る怒りに基づく判断を求めるものである。このような弁論は公正な裁判の対極にあるものである。
結論
これまでの刑事裁判は、「裁判官はプロフェッショナルであり、感情に流されず理性的に裁判をするものである」という前提で行われていた。この前提が正しいのかは大いに疑問がある。しかし、証拠の許容性の判断をするのが当の裁判官であるから、「この証拠は裁判官(すなわち自分自身)の理性を狂わせる」などというストイックなルールの適用を期待すべくもなかった。しかし、裁判員裁判ではこのフィクションはなくなる。評議室の中で正義と理性に基づく評議が行われるためには、法廷に提出される証拠の選別が必要である。すなわち、裁判員裁判が成功するためには、法律家が証拠法の厳格な適用に意を用いることが不可欠なのである。
以上
関連性のルール
裁判で提出される証拠は紛争の解決に役立つものでなければならない。裁判で争われている事実の解明に役立つものであって初めて証拠としての資格がある。たとえば、被告人が被害者を殺したのか、被告人の行為によって被害者は亡くなったのか、犯行は計画的なものか、衝動的なものか。事実認定者の前に提出することが許されるのは、このような事実の存否の認定に役立つものでなければならないのである。すなわち、訴訟の帰結に影響を与える事実の蓋然性を高めたり低めたりする傾向を持つものでなければ証拠としては使えないのである。このような傾向のことを法律家は「関連性」(“relevance”)、あるいは次に述べる「法律的関連性」と区別する意味で、「自然的関連性」(“natural relevance”)と呼んでいる。
事実の存否の判断に多少なりとも影響を及ぼすもの――自然的関連性のある証拠――であっても、その証拠を見聞きすることによって却って事実認定者を真相から遠ざける危険性のある証拠というものが存在する。たとえば、被告人の前科や悪評というような証拠は、いま起訴されている犯罪の証明にとって多少の意味を持つかもしれないが、被告人が特定の犯罪を犯した証拠としての意味は小さい。その半面、被告人に対する予断や偏見をもたらし、さらに裁判の争点を混乱させることにもなりかねない。だから前科や悪評は起訴されている犯罪を証明する証拠としては使えないのである。一般的に、訴訟の帰結に影響を与える事実の認定に役立つ程度(証拠価値)とその証拠によってもたらされる予断・偏見、争点の混乱、重複・時間の無駄というような弊害の程度を比較して、後者の弊害が前者の価値よりも実質的に重いときには、その証拠を裁判で使うべきではない。この価値と弊害の比較考量の結果を法律家は「法律的関連性」(“legal relevance”)と言い、法律的関連性が「ある」とか「ない」とか言って、証拠の採否を決めるのである。
アメリカでは、連邦でも州でも、この自然的関連性と法律的関連性のルールが制定法によって定められている(例えば、連邦証拠規則401、403)。日本には関連性の一般原理を定めた条文は存在しない。しかし、ある資料が証拠として裁判で利用されるためには「関連性」が必要であるという考えは昔から実務で認められており、前科や悪性格は犯罪認定の証拠にならないというのは大審院以来の判例でもある(大判昭2・9・3新聞2750−9、和歌山地決平13・10・10判タ1122−132)。だから「法律的関連性」というルールはわが国でも一般的に承認されていると言える。訴訟関係人が「事件に関係のない事項」や「重複」する事項の陳述をすることを制限し、当事者が冒頭陳述で「偏見又は予断を生ぜしめる虞のある事項」を述べることを禁止している法律の条文(刑事訴訟法295条、296条)に関連性のルールの制定法上の根拠を認める考えもある。
感情をかきたてる証拠
さて、アメリカの刑事裁判では、法律的関連性のルール――証拠価値と弊害の比較考量――が適用されるべき典型的な場面の一つとして、「感情をかきたてる証拠」(inflammatory evidence)の問題がある。しばしば問題となるのが、殺人事件における被害者の腐敗したり酷く損傷した死体の写真や解剖写真、そしてそれと対比させられる生前の被害者の健康的な写真である。
陪審員の感情をかきたてる写真だというだけでは排除されない。裁判官はその写真が陪審の感情をかきたてて理性的な判断を妨げる危険性の度合いと、事実認定のための証拠としての価値を比較検討しなければならない。そして、証拠価値よりも危険性の方が実質的に上回っているときには、裁判官はその証拠を採用せず陪審に見せない――証拠排除する――のである。この危険性と価値の比較考量は裁判官の裁量的な判断とされている。したがって、上訴審の審査においても、裁判官の判断は尊重される。しかし、判断の誤りの程度が大きいときには、裁量権を濫用して被告人の公正な裁判を受ける権利を侵害したとされる。
アメリカの判例集にはこの問題を論じた判例がたくさんある。1979年のカンサス州最高裁判所の判例は次のようなケースである。殺人事件の公判で検察官が被害者の遺体の写真14枚を提出したが、そのうちの一枚は解剖写真であり「顎から股間にかけて切り開かれ、臓物を抜き取られた食肉加工場の牛のように横たえられている。胸の皮の一部は遺体の顔を覆い、胸部と腹部の臓器が曝け出されている」というものであった。この事件では被害者の死因については実質的に争われておらず、政府側の専門家証人が死因は刃物の刺し傷による出血死であると明言している。確かにいくつかの写真は凶器が体内に侵入した角度や深さを陪審が判断する助けにはなるが、同じ点を重ねて立証するために解剖写真を何枚も見る必要性はない。こう述べて、裁判所は「この証拠の唯一の可能な目的は、陪審員の心をかきたてることである。」と結論し、有罪判決を破棄して差し戻した。State v. Boyd, 532 P.2d 1064 (Kan. 1975), at1068.
強盗殺人の現場に横たわる被害者の写真――「被害者の破壊された顔、頭部の傷、血痕、そして、雪の上の頭の周囲に散らばる肉片と脳の一部」――について、訴追側は、銃で頭部を撃たれたとき被害者の頭部が地面に近い位置にあったこと、そして、強盗が終わった後に被害者を殺害するだけの目的で殺人が行われたことを立証するために必要であると主張したが、ペンシルベニア州最高裁判所は次のように述べてこの主張を退けた。
「写真が感情をかきたてるもの(inflammatory)とみなされるときには、裁判所は、その写真の本質的な証拠価値が高度のものであり、それを取調べる必要性が、陪審の精神と情緒をかき乱す可能性を明らかに上回るものであるのかどうかを比較考量(balancing test)しなければならない。……確かに、ペンシルベニア州警察のマコモンズ刑事は公判でその写真を見て、被害者が撃たれたとき、その頭部は地面に近いところで地面と平行の状態だったという意見を述べた。しかし、刑事はそう証言するためにその写真を見る必要はなかったのである。なぜなら、彼は事件後に現場で死体とその状態を観察しているからである。実際のところ、マコモンズ刑事は、わざわざ写真を見なくても実際に見たことを述べ、自らの観察に基づいて意見を言うことができたのである。」Commonwealth v. Rogers, 401 A.2d 329 (Pa. 1979), at 330.
反対に、その写真が被害者の身元や死因を明らかにしたり、さらには犯行態様や被告人の意図を証明する証拠として価値をもち、その価値が陪審の感情をかきたてて理性的な判断を妨げる危険性よりも大きいときには、証拠として採用される。See, e.g., State v. Needs, 591 P.2d 130 (Idaho 1979); State v. Watts, 441 N.W. 2d 395 (Iowa 1989).
被害者の生前の写真についても、同様の証拠価値とリスクの比較考量が行われる。被害者の身元や身長などの身体的特徴を証明する証拠として価値がある場合は許容されるが、陪審の感情に訴えるだけのものであれば、許容されない。See, e.g., Ricci v. State, P.2d 79 (Nev. 1975); State v. Finch, 975 P.2d 967 (Wash. 1999).
星島事件の場合
法律的関連性のルールがわが国にも妥当することは先に述べた通りである。そして、アメリカ人の感情をかきたてる死体の写真はやはり、日本人の感情をもかきたてるだろう。そうすると、アメリカの裁判官が行わなければならない比較考量を日本の裁判官もやらなければならないということである。
星島事件の場合どうなるだろうか。この事件の訴因は殺人と死体損壊遺棄である。被告人は訴因を全く争っていない。星島貴徳氏は東城瑠璃香さんを殺してその死体をバラバラに切り刻んで捨てたことを争っていない。被害者の身元も争点になっていない。したがって、被害者の肉片や骨片の写真や彼女の生前のスナップ写真は、訴因を証明する証拠としてはほとんど価値がない。
訴因を裏付ける客観的な証拠として骨や肉片などの物的証拠が必要だとしても、それらを発見した捜査官の供述やそれらのDNA鑑定をした専門家の意見があれば十分であり、むしろそれらの方が証拠価値が高い。そしてこれらはすでに証拠として取り調べられている。
それでは、これらの写真は量刑事情を証明する証拠として価値を持つだろうか。この事件では量刑――死刑にすべきかどうか――がまさに争点である。だから、瑠璃香さんの肉片や骨片や生前の写真が被告人に死刑を選択させる証拠として価値を持つならば、それを採用することも許されるだろう。しかし、これらの証拠が死刑選択のための証拠として価値を持つことはありえない。
本件において検察側は死刑を正当化するほどの「犯行態様の残虐さ」を証明するものとしてこれらの証拠が必要だと言うのかもしれない。しかし、死刑の適用基準を示した永山事件最高裁判決が基準の一つとして掲げているのは「殺害の手段方法の執拗性・残虐性」であって、死体の処理方法については問題にしていない(最2小判昭58・7・8刑集37‐6‐609)。骨の写真にしろ肉片の写真にしろ、それらはすべて死体損壊の態様を示すものにすぎない。星島氏は瑠璃香さんの首に包丁を刺して殺害したのであって、生きている彼女を切り刻んで殺したわけではない。
最高裁は「犯行後の情状」を死刑適用基準の一つとして挙げている。しかし、死体損壊の方法はこれに含めることはできない。なぜなら、死体損壊罪は殺人とは別の犯罪なのであり、どのような方法で死体を傷付けても懲役3年を超える量刑をすることはできない。法律はそれを許していないのである(刑法190条)。とうてい死刑を正当化することはできない。
被害者の生前の写真は、殺人によって失われたものが何だったのかを示す証拠だと言える。しかし、殺人罪の量刑を正当化するのは人の命を奪ったという事実である。その人が具体的にどのような人生を歩んでいたのかによって、量刑に差が出ることは今日の社会では正当化できない。家族や仕事に恵まれ幸福な人生を送った人を殺した場合と、暗く凄惨な生活を重ねてきた人を殺した場合とで、量刑に差があって良いという理屈はない。
要するに、本件における被害者の写真の利用はいずれも、訴訟の争点を理性的に解決するための証拠ではない。それらは事実認定者の感情に訴えるだけの意味しかないのである。わが国における「法律的関連性のルール」が適用されるならば、この裁判において被害者の肉片や骨片そして生前の写真を利用することは許されなかったのである。
冒頭陳述や弁論における写真の利用
仮に写真の証拠価値が認められて証拠として許容されたとして、その写真を冒頭陳述や最終弁論でどのように使っても良いということにはならない。法律的関連性が認められて採用された写真であっても、最終弁論でその写真を本来の目的のために使うのではなく、事実認定者の感情をかきたてるために用いるのであれば、その手続は違法である。
この点についてもアメリカにはいくつかの先例がある。強盗事件の最終弁論で検察官が被害者の死体(被害者は事件の後に他殺体で発見された。しかし、被告人は殺人では起訴されていない。)の写真を示して「ジョン・ウィリアムズ[被害者]はもはやこの世にはいません。彼はまさに人生の花の時代を奪われたのです」と述べたことについて、インディアナ州最高裁判所は、次のように述べて、これは被告人の公正な裁判を受ける権利を奪ったものであるとして有罪判決を破棄した。
「これは殺人事件ではない。上訴人による強盗事件の成否が問われているのである。……ウィリアムズの死体の写真を示して、彼の死の責任が上訴人にあることを強調する検察官の熱狂的な最終弁論は、上訴人が公正な裁判を受けなかったとわれわれに信じさせる状況の一つというべきである。」Adler v. State, N.E.2d 171 (Ind. 1967), at 173.
星島事件において、被害者の写真が有罪無罪の証拠としても、量刑の証拠としても証拠価値がないことはすでに述べた。検察官は、冒頭陳述で被害者の肉片や骨の写真を示して「これは……捜索で見つかった肉片の一部です。真ん中のくぼんだ所はおへそです。へその上には、東城さんが生前開けていたというピアスの穴と一致します。……下に映っているメジャーからも分かるように、すべて5センチ角程度に切り刻まれています。これは、指の一部です」などと述べた(MSN産経ニュース1月13日http://www.iza.ne.jp/news/newsarticle/event/trial/212005/)。また、検察官は最終弁論の中で次のように述べて被害者の遺体が切り刻まれたことをことさらに強調した。
「[星島被告は]東城さんの手足から肉をそぎ取り、まな板の上で切り刻みました。その翌晩には、東城さんの胴体から腹や胸の肉をそぎ取り、臓器をまな板の上で切り刻みました。さらに翌晩…、耳をそぎ、頭蓋骨(ずがいこつ)をのこぎりで切りました。骨はゴミ袋に入れて隠していましたが、腐らせて強烈な腐臭が発生したため、犯行が発覚しないように鍋でゆでました。星島被告は東城さんの遺体を、自己の生活と体面を守るために邪悪な“物”として無残に扱いました。」「1カ月以上も汚水の水流に耐えた骨片は、忍耐強かった東城さんの悔しさ、無念さを訴えかけているかのようです。」MSN産経ニュース2009年1月26日、http://sankei.jp.msn.com/affairs/trial/090126/trl0901261449015-n1.htm
この最終弁論の意図は、死刑選択の基準に照らして本件では死刑を選択することが合理的であることを論証するというようなものではなく、事実認定者の感情をかきたて燃え盛る怒りに基づく判断を求めるものである。このような弁論は公正な裁判の対極にあるものである。
結論
これまでの刑事裁判は、「裁判官はプロフェッショナルであり、感情に流されず理性的に裁判をするものである」という前提で行われていた。この前提が正しいのかは大いに疑問がある。しかし、証拠の許容性の判断をするのが当の裁判官であるから、「この証拠は裁判官(すなわち自分自身)の理性を狂わせる」などというストイックなルールの適用を期待すべくもなかった。しかし、裁判員裁判ではこのフィクションはなくなる。評議室の中で正義と理性に基づく評議が行われるためには、法廷に提出される証拠の選別が必要である。すなわち、裁判員裁判が成功するためには、法律家が証拠法の厳格な適用に意を用いることが不可欠なのである。
以上
2008年11月18日
また本の宣伝。
高野隆編著『ケースブック刑事証拠法』(現代人文社)。
ロースクールの授業で使われることを念頭においた教材ですが、刑事弁護をやる弁護士に読んでもらいたいと思っています。
日本の法廷における証拠法は、裁判官の効率という恣意的な要素が証拠法の基本原則よりも優先されています。裁判員裁判ではこの悪弊をなんとか取り除く必要があります。
そのためには、弁護士が実践の中で証拠法の議論を説得的に展開できる必要があります。
本書で私は、代表的な日本の判例を網羅するとともに、法廷での議論に役に立つと思う内外の判例や法令、文献をを収録しました。

ケースブック刑事証拠法
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